過半数がeラーニングは「効果あり」、しかし普及には企業の後押しが必要

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2007.8.22（水）19:39

　NTTレゾナントと三菱総合研究所は22日、「第7回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」としてインターネットユーザーのeラーニングの利用状況のまとめを発表した。

　同調査は、「gooリサーチ」登録モニター、およびgooユーザーを対象として7月2日から9日までの8日間、公開型インターネット調査の形式で実施したもの。有効回答数は4万4,011。

　発表によると、eラーニングの利用経験率は18.6％。会社経営者・会社員、大学院・短大・専門学校生などの学生で利用経験が高く、中でも会社経営者・会社員の27.3％が利用経験があった。

　eラーニングの利用分野は、ITがもっとも多く42.3％を占め、ついで語学（英語）、自社業務スキルの順となった。会社経営者・会社員、公務員ではITの利用が多く、大学院・短大・専門学校生などの学生では語学（英語）が多かった。

　利用したeラーニングサービスの提供形態を尋ねたところ、50.9％が「会社内（イントラネット等）で提供されているeラーニングサービス」と回答し。会社経営者・会社員では6割以上が社内のeラーニングサービスを利用している。

　eラーニングの利用効果については、「かなり効果があった」が7.8％、「やや効果があった」が44.4％と過半数以上が効果があったと肯定的な回答をしている。eラーニング利用のモチベーションでは、「所属企業からの強制力（業務命令等）」を挙げる声が多かった。

　今後のeラーニング利用の意向に関する設問では利用経験者ほど利用意向が高く、eラーニング利用経験者の37.0％が「自分から進んで利用する予定」と回答した。その一方で49.6％が「会社・学校などの指示により、利用する可能性はある（自分から進んで利用する予定はない）」と答え、eラーニングの利用者拡大には会社などからの後押しが必要であることもうかがえた。

《富永ジュン》