液晶ディスプレイのワイド化進む——ワイド比率24％/IDC Japan調べ

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2008.3.24（月）15:07

PCモニターのサイズ別出荷実績推移、2006年第3四半期〜2007年第4四半期（IDC Japan）全 1 枚

　IDC Japanは24日、2007年の国内PCモニター市場についての調査結果を発表。それによると、コンシューマーを中心にワイド化が進み、ワイド比率が前年比13.6ポイント増の24.2％になった。

　国内PCモニターの出荷台数は635万台（LCDとCRTの合計）と、前年同期比で7.9％のマイナスで、販売金額でも12.8％のマイナスだ。サイズ別では15型スクエア、17型スクエア、19型スクエアを合わせた出荷台数の構成比は72.7％となり依然主力だが、前年比では12.7ポイント減少。全体的な価格低下傾向でサイズ間の製品価格差が縮まったこと、ワイドを戦略的に販売しようとするベンダーが増えたことなどが理由で企業の19型以上への移行が始まっているという。

　他方、ワイド比率は前年の10.6％から24.2％と増加。コンシューマー向けは出荷の70％以上をワイドタイプが占め、19型ワイド、22型ワイドが主流となっている。第4四半期にはオールインワンタイプPCにバンドルされた17型ワイド、大画面志向コンシューマー向けの24型ワイドも出荷を伸ばした。

　ベンダー別出荷台数ではデルが首位、2位にNEC、3位三菱電機で前年と順位に変動はなかった。4位の富士通、5位のアイ・オー・データ機器を含めた5社で出荷台数の58％を占め、6位以下と大きな差をつけている。

　同調査会社リサーチマネージャーの荒井温は「春先から始まった19型以下スクエアパネル価格の上昇は12月に入ってようやく落ち着き、供給も安定した。しかし、パネルベンダーは生産効率の良いワイドへの移行を更に促進する方向であり、スクエアパネルの価格上昇、供給不足が再び発生する可能性は高い。モニターベンダーはパネルを安定して確保するための体制を整えた上で、製品、販売戦略を展開する必要性がますます高くなっている」とコメントしている。

《羽石竜示》