「安全は無料」？セキュリティ対策への意識は高いが実施は少ない〜NTTアド調べ

　NTTアドは31日、個人ユーザの「インターネットセキュリティに関する意識と利用実態」の調査結果を発表した。

　同調査は、首都圏に住む20代から40代の男女を対象に、ネットセキュリティ上の自衛策に関する認知と自宅での実施状況、および、ウィルス被害の経験と意識などについて、3月1日から2日までの2日間、インターネットアンケート方式で実施したもの。有効回答者数は309人。

　ネットセキュリティ上の自衛策については、97%が「不審なメールを開封しない」、8割以上が「迷惑メールへの返信/添付ファイルへのアクセス」、「不審なソフトのダウンロード」、「チェーンメールの転送」、「知らないサイトへの個人情報の登録」をしないを挙げた。そのうち、実際に自宅で行っていることとして8割以上が回答したのは、「不審なメールを開封しない」と「迷惑メールへの返信/添付ファイルへのアクセスをしない」の2つのみだった。

　市販のセキュリティ対策ソフトの認知度は8割あるものの、実際に利用しているのは6割、プロバイダのセキュリティサービスは6割の認知にたいして実際の利用は2割に留まった。また、過去1年間の支出額、今後1年間の許容金額とも「無料」が3割を占め、平均では過去1年間の支出額3,153円に対し、今後1年間の許容金額2,740円と400円以上低い金額となった。

　ウイルス被害の経験者は5.24%で、うち50%が「迷惑メールの標的になった」、35%が「パソコンが壊れた/動きが遅くなった/ソフトが使えなくなった」を具体的な被害として挙げた。また、被害経験の有無に関わらず、8割以上が「パソコンが壊れる/動きが遅くなる/ソフトが使えなくなる」、「個人情報が勝手に取得され悪用される」、「データが知らない間にネット上に流出してしまう」、「保存データが破壊される」ことに脅威を感じていると回答した。