現状のDC・サーバルームは十分かつ有効な熱対策が取られていない〜APCジャパン調べ

　エーピーシー・ジャパンは24日、企業ユーザを中心とするデータセンタ・サーバルーム管理者を対象に「データセンタ・サーバルームの熱問題・熱対策」に関するアンケートのまとめを発表した。

　同調査は、同社顧客のデータセンタ・サーバルーム管理者を対象に、4月9日から4月25日までの間、インターネットアンケート形式で実施したもの。有効回答数は652人。

　発表によると、IT機器の熱問題の経験を持つユーザーが約5割存在するほか、IT機器の誤動作・停止を経験しているユーザのうち、その原因を「IT機器の発熱」としているユーザが約1割存在している。また、熱対策を実施したことがあるユーザは約9割存在するが、実施した対策により熱問題が解決したとしているユーザは約5割にとどまった。さらに、今後あらたな熱対策の実施の必要性を感じているユーザが約4割に達した。同社では、この結果をうけて、現在のデータセンタ・サーバルームでは十分、かつ有効な熱対策が実施されていないとしている。

　また、「ここ数年データセンタ・サーバルームの消費電力が増加している」としたユーザは約6割となり、ビジネスの拡大や処理する情報量の増加に伴って、IT 機器の消費電力（発熱量）の増大が避けられない現状が伺える。同社の調べによると、データセンタの空調・冷却装置の消費電力量はデータセンタ全体の45%を占めるとされ、冷却装置や冷却方式を見直すことでデータセンタ全体の消費電力の抑制につながるとしている。