日立、独自の地図差分更新技術を用いた電子地図変換・配信サービスを開始〜最新の地図情報を短時間で更新
エンタープライズ
その他
拡大写真
日立製作所は7月より、あらたに開通した道路など地図の変更部分を容易に更新できる「地図差分更新技術」を用いた電子地図変換・配信サービスの提供を開始する。
従来の一般的な地図差分更新技術では、地図の更新単位が一定の四方形であり、更新する道路がその四方形を超える場合、先の道路へのつながりが途切れる可能性があった。
日立では、道路のつながりを保持して更新できる最小のデータ単位である「更新エレメント」を用い、全国の道路の変更情報を管理する当社独自の地図差分更新技術を開発した。本サービスでは、通信データ量を必要最小限に抑える日立独自の差分更新技術により、更新時間の長さが短縮可能となった。
カーナビゲーションベンダーや地図情報サービスプロバイダーなどを対象に、日立は電子地図データの変換・加工から配信までを行う。これにより、カーナビゲーションなどの利用者が、携帯電話やインターネットなどを通じて、必要に応じていつでもどこでも最新の地図情報を短時間で更新することができるようになるとのこと。
さらに日立では、ユーザが差分更新対応の地図形式を導入する際に利用可能な、さまざまなアウトソーシングサービスも手掛ける予定で、これらのサービスを「電子地図総合ソリューション」とし、今後、電子地図の変換・配信センターを開設し、グローバルに展開していくとのこと。
なお、日立の地図差分更新技術は、すでにカーメーカー1社にて採用され、本年7月中に電子地図変換・配信センターの運用を開始する予定となっている。
価格は電子地図の変換・加工サービスが5万枚/年の場合で1,000円/枚〜(地図ライセンス料は含まない)、地図データ配信サービスやアウトソーシングサービスが個別見積となっている。3年間で400億円の売上を目標とする予定。
なお本技術は、「日立uVALUEコンベンション2008」(東京国際フォーラム@7月17日〜18日)にて紹介されるとのこと。
従来の一般的な地図差分更新技術では、地図の更新単位が一定の四方形であり、更新する道路がその四方形を超える場合、先の道路へのつながりが途切れる可能性があった。
日立では、道路のつながりを保持して更新できる最小のデータ単位である「更新エレメント」を用い、全国の道路の変更情報を管理する当社独自の地図差分更新技術を開発した。本サービスでは、通信データ量を必要最小限に抑える日立独自の差分更新技術により、更新時間の長さが短縮可能となった。
カーナビゲーションベンダーや地図情報サービスプロバイダーなどを対象に、日立は電子地図データの変換・加工から配信までを行う。これにより、カーナビゲーションなどの利用者が、携帯電話やインターネットなどを通じて、必要に応じていつでもどこでも最新の地図情報を短時間で更新することができるようになるとのこと。
さらに日立では、ユーザが差分更新対応の地図形式を導入する際に利用可能な、さまざまなアウトソーシングサービスも手掛ける予定で、これらのサービスを「電子地図総合ソリューション」とし、今後、電子地図の変換・配信センターを開設し、グローバルに展開していくとのこと。
なお、日立の地図差分更新技術は、すでにカーメーカー1社にて採用され、本年7月中に電子地図変換・配信センターの運用を開始する予定となっている。
価格は電子地図の変換・加工サービスが5万枚/年の場合で1,000円/枚〜(地図ライセンス料は含まない)、地図データ配信サービスやアウトソーシングサービスが個別見積となっている。3年間で400億円の売上を目標とする予定。
なお本技術は、「日立uVALUEコンベンション2008」(東京国際フォーラム@7月17日〜18日)にて紹介されるとのこと。
《冨岡晶》
特集
この記事の写真
/