PCで漢字と計算ドリルを——インテルと内田洋行がICTを利用した学習効果測定

　インテルと内田洋行は7日、PCを利用した反復学習の効果測定を9月から2009年3月まで実施する発表した。この検証では、千葉県柏市内の2校の4年生と5年生の全員にPCを配布し、主に国語と算数の学習で利用する。そのほか、今後の展開の参考に、ICTを用いた学習において必要なコンテンツやPC、環境整備や運用を検討する。

　効果測定ではインテルは富士通のタブレットPC「FMV LOOX U」を、内田洋行はPCの収納や充電、ネットワークなど全般的な利用環境を、また小学館はASP型の学習しすてむ「小学館デジタルドリルシステム」を提供する。

　インテルの代表取締役共同社長の吉田和正氏は、同社の教育への取り組みを紹介した。主に3つあり、1つは教員への無償研修で世界40か国で500万人、日本では34,000人が参加している。2つ目は、Intel International Science and Engineering Fair。高校生を対象にした科学コンクールで、今年は世界51か国1,500人、日本からは3プロジェクトが参加した。3つめは大学を対象にした技術系人材の育成だ。

　内田洋行の代表取締役社長である柏原孝氏は、「学校教育に関わって60年」とアピールする。同社はオフィス環境の構築やシステム開発のほか、学校への教材販売も手がけている。このようにITと学校教育の両方に関わっているため今回の効果測定に参加となった。

　内田洋行の専務取締役執行役員教育システム事業部長の大久保昇氏は、2006年に改正された教育基本法を元にした新学習指導要領に触れた。この新学習指導要領では、個々に応じた指導の充実を図ることやICTの利活用を言及している。これに合わせて、今回の効果測定では1人に1台のPCを提供し、それぞれの能力にあった反復学習を行うとする。

　しかし、「学校のICT化は残念ながら遅れている。国は、2005年度末に校内LANの整備率100％を狙っていたが、まだ達成されていない」というのが現状だ。「予算がないから導入できない。先生が使えないから導入できない。導入できないから使えないという悪循環にある。ICTを利活用する有効性に理解がない」というのが原因だ。そこで、実際に効果測定を実施し、有効性を示すことで学校のICT化を後押しするという狙いがある。

　小学館のコミュニケーション編集局デジタル学習センタープロデューサーの伊藤護氏は、今回の効果測定に提供する学習システム「小学館デジタルドリルシステム」を紹介した。同社は1998年にCD-ROMを中心にインターネットも補完的に利用する学習システム「ドラネット」の提供を開始した。しかし、「学校には根付かなかった」と振り返る。その理由として2つをあげた。1つは「手で書くというのが必要だろう」ということだ。通常の学習では鉛筆だが、ドラネットはマウスによる操作が中心とインターフェイスに違いがある。もう1つは「基礎基本の反復学習」が中心ではなかったこと。「100ます計算」をはじめとした「陰山メソッド」のような反復学習は、「コンピュータが適している」とした。

　これらの反省を盛り込んだのが、タブレットコンピュータを使った反復学習が中心になる学習教材「小学館デジタルドリルシステム」だ。小学館デジタルドリルシステムには、富士通の文字認識エンジンを採用しているが、ほかと違うのは書き順や形の間違えが指摘できること。正しい漢字の書き方を覚えるためには必要だ。また、授業中は1人1台のPCを用いた学習ができるが、「間違えた漢字のみの宿題が出せる」ということも可能だ。