出荷台数は3.9％減——ガートナー、2008年上半期の日本プリンタ市場に関する調査結果を発表

　ガートナージャパンは19日、2008年上半期（1月〜6月）の日本プリンタ市場に関する調査結果を発表。2008年上半期のベンダー出荷台数で339万台（前年同期比3.9％減）、金額で1,338億5,100万円（同12.1％減）との結果を示した。市場がマイナス成長となった理由は、出荷台数の8割を占めるインクジェット機器の出荷台数が減少した点にあり、金額での減少率が出荷台数での減少率より高いのは、プリンタ本体価格の値下がりによるものとしている。

　インクジェット市場は、2005年に好調な出荷を記録したものの、2006年以降はマイナス成長が続いている。マイナス成長の理由は、インクジェットプリンタや複合機の普及が進み市場が成熟化したことと、製品にユーザーの需要を喚起する魅力が欠けていることにあると同社は示した。しかし、市場全体ではマイナス成長が続いているが、インクジェット複合機 (MFP) はインクジェットプリンタの代わりに購入される割合が高く、前年同期比で9.0%増加。インクジェット出荷台数の69.3%を占めた。

　オフィス市場では、ページプリンタを一部複合機に置き換え、また購入台数を減らすことによって、出力機器の台数を減らす傾向にある。このような状況からページプリンタ市場において、カラーページプリンタはモノクロからの置き換えと低価格化により増加すると同社は予測。しかし、モノクロページプリンタのマイナス成長が続き、全体では2008年もマイナス成長が続くと予測している。

　このように市場の拡大が期待できない中、ベンダーは消耗品からの収益に依存するビジネスから転換を図る時期にきているとのこと。例えば、既に一部ベンダーから提供されている出力機器関連のアウトソーシングであるマネージド・プリント・サービス（MPS）、グリーンITへの取り組みの一環としてのリサイクルトナー、トナー使用量の削減、出力機器のセキュリティや管理など、ユーザーのニーズに合った付加価値を提供することが今後ますます必要になるとしている。

　また、インクジェットプリンタや複合機の需要の鈍化が見られる中、ベンダーは機器本体のデザイン性やカラフルな色、プリンタや複合機へのデータ保存機能など、新たな付加価値を提供し始めている。今後は、大きなディスプレイを搭載して写真や動画を楽しめるといったような、印刷機能に直接関係しない機能で付加価値を提供することを検討すべき時期にきていると、同社は予測している。