2016年東京オリンピック招致賛成は6割弱〜“弱点”世論の喚起急務

　先日IOC委員による視察があったりといよいよ本格始動の観が強い2016年東京オリンピックの招致活動。ネットユーザーでは賛成、反対どちらが優勢なのか、アイシェアが意識調査を行い、20代から40代の男女374名の回答を集計した。回答者は、スポーツを「するのが好き」10.2％、「見るのが好き」47.3％、「（するのも見るのも）両方好き」が20.1％で合わせて77.5％が『スポーツが好き』。「両方とも嫌い」は22.5％だった。

　東京でオリンピック・パラリンピックを開催することをどう思うかでは、「賛成（18.4％）」、「どちらかというと賛成（38.5％）」の合計57.0％が『賛成派』だった。「反対（17.1％）」、「どちらかというと反対（25.9％）」を合わせた『反対派』は43.0％。スポーツの好き嫌い別に見ると、『スポーツ好き』では『賛成派』が63.1％を占めるが、『スポーツ嫌い』では35.7％と、大きな差が表れている。

　『賛成派』の理由（複数回答形式）は、「経済効果がありそうだから」が63.8％で、2位以下を大きく引き離してトップ。2位は「開催されたら楽しそうだから（38.5％）」、「オリンピックに興味があるから」「日本のスポーツが活性化されそうだから」は34.3％で同率3位に。「国際交流が深まりそうだから（28.6％）」「今後も活用できる施設が建設されるから（15.5％）」が続いた。

　一方、『反対派』の理由（複数回答形式）では、「今後活用できない施設が建設されそうだから」が55.3％でトップ。2位は「交通機関に影響がありそうだから（47.8％）」。以下「治安が心配だから（31.7％）」「環境に影響がありそうだから（28.6％）」「経済効果がなさそうだから（23.6％）」「オリンピックに興味がないから（20.5％）」と続いた。

　日本のオリンピック招致活動では、財政基盤、施設の充実度などが高ポイントでありながら、世論の支持という点で他のライバル都市に大きく引き離されているのが弱点と言われている。賛成が約6割弱という結果は、この弱点が相変わらず克服されていないことを示す。オリンピックを開催する意義、メリットをもっと広め、世論の喚起へ注力する必要がありそうだ。