インテルと内田洋行、小学校に教育用ノートブックPCを提供 〜 英語学習などの実証実験を展開
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インテルと内田洋行は27日、教育のICT普及促進に向けた“児童1人に1台のPC”プロジェクトの第二弾として、都内の公立小学校を対象に教育用のノートブックPCを提供し、授業で活用する実証実験を開始すると発表した。
インテルと内田洋行は、2008年度から千葉県柏市の公立小学校2校の児童に小型ノートブックPCを提供し、国語と算数の学習を対象とした、“児童1人に一台のPC”を取り入れた授業の実証実験を行っている。今回のプロジェクトでは、国語と算数に加え、新学習指導要領により2011年度から小学校5・6年で必修化される外国語活動(英語)を対象授業に追加し、児童1人に一台のパソコンを活用した授業の有効性を検証する。今回の対象校は、東京都中央区立城東小学校の4年生から6年生までの児童26名。
児童1人に1台提供されるパソコンには、インテルが教育用途に開発した「インテル クラスメイトPC」を利用する。「インテル クラスメイトPC」は小型のノートブックPCで、ワイヤレス接続機能、長時間のバッテリー駆動、耐水性のキーボード、堅固な耐衝撃設計などの特長に加え、タッチパネル機能を搭載。実証実験は英語と国語、算数を中心とし、英語学習のソフトウェアには、内田洋行が提供する「ATR CALL BRIX」を使用する。ATR CALLシステムは、児童がヘッドセットを使って発した英語音声を認識し、評価することで、ネイティブの発音や単語を習得する「発音学習」を行うことができる。今回の実証実験では、このようなソフトウェアが小学校での外国語活動において有効に使えるかを検証する。また、国語と算数の学習アプリケーションには、昨年度に続き、「小学館デジタルドリルシステム」を使用。児童は、漢字の書き取りや算数の計算問題を、タッチパネルに直接、書き込むことによって反復学習できる。
今後、インテルと内田洋行は、柏市と中央区の公立小学校で行った実証実験を総合的に検証し、“児童1人に1台のPC“に最適な教育用PCのガイドラインを検討していく。今回の取り組みについて、インテル 代表取締役社長の吉田 和正は「柏市の実証実験では、柏市教育委員会、小学校の先生と児童に積極的にPCを活用していただき、さまざまな意見をいただくことができました。今回は、都心の公立小学校を実証実験に加え、『インテル クラスメイトPC』や英語学習のアプリケーションを新規に利用することで、ICT教育の普及促進に有効な、新しい機会が創出されることを期待しています」とのコメントを寄せている。
※[訂正]初出時の発表より児童数の訂正があったため、内容を修整いたしました。
インテルと内田洋行は、2008年度から千葉県柏市の公立小学校2校の児童に小型ノートブックPCを提供し、国語と算数の学習を対象とした、“児童1人に一台のPC”を取り入れた授業の実証実験を行っている。今回のプロジェクトでは、国語と算数に加え、新学習指導要領により2011年度から小学校5・6年で必修化される外国語活動(英語)を対象授業に追加し、児童1人に一台のパソコンを活用した授業の有効性を検証する。今回の対象校は、東京都中央区立城東小学校の4年生から6年生までの児童26名。
児童1人に1台提供されるパソコンには、インテルが教育用途に開発した「インテル クラスメイトPC」を利用する。「インテル クラスメイトPC」は小型のノートブックPCで、ワイヤレス接続機能、長時間のバッテリー駆動、耐水性のキーボード、堅固な耐衝撃設計などの特長に加え、タッチパネル機能を搭載。実証実験は英語と国語、算数を中心とし、英語学習のソフトウェアには、内田洋行が提供する「ATR CALL BRIX」を使用する。ATR CALLシステムは、児童がヘッドセットを使って発した英語音声を認識し、評価することで、ネイティブの発音や単語を習得する「発音学習」を行うことができる。今回の実証実験では、このようなソフトウェアが小学校での外国語活動において有効に使えるかを検証する。また、国語と算数の学習アプリケーションには、昨年度に続き、「小学館デジタルドリルシステム」を使用。児童は、漢字の書き取りや算数の計算問題を、タッチパネルに直接、書き込むことによって反復学習できる。
今後、インテルと内田洋行は、柏市と中央区の公立小学校で行った実証実験を総合的に検証し、“児童1人に1台のPC“に最適な教育用PCのガイドラインを検討していく。今回の取り組みについて、インテル 代表取締役社長の吉田 和正は「柏市の実証実験では、柏市教育委員会、小学校の先生と児童に積極的にPCを活用していただき、さまざまな意見をいただくことができました。今回は、都心の公立小学校を実証実験に加え、『インテル クラスメイトPC』や英語学習のアプリケーションを新規に利用することで、ICT教育の普及促進に有効な、新しい機会が創出されることを期待しています」とのコメントを寄せている。
※[訂正]初出時の発表より児童数の訂正があったため、内容を修整いたしました。
《冨岡晶》
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