【国際モダンホスピタルショウ2009（Vol.3）】中核病院と地域医療機関における診療情報の共有・連携

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2009.7.18（土）0:05

　「国際モダンホスピタルショウ2009」で富士通は、電子カルテシステム「HOPE/EGMAIN-GX」や、同システムとシームレスに連携する地域医療ネットワークシステム「HOPE/地域連携」などを展示していた。同イベントでは、電子カルテシステムの展示が多く見られたが、電子カルテシステムの国内シェアは同社が第1位であるという。

　「HOPE/地域連携」は、地域連携室におけるデータ管理業務・郵送業務・集計業務を支援する院内イントラネットに閉じられたサービスと、これに中核病院と地域医療機関における診療情報の共有・連携を支援するインターネットを活用したサービスを組み合わせたものに大別できる。現在、前者の契約数は28、後者は4となっているという。

　後者の例では、北海道の旭川赤十字病院での活用が紹介されていた。旭川赤十字病院では現在、70以上の道内の施設とネット接続し、カルテ参照サービスや地域連携パスを行っている。またオプションサービスである「HOPE/DrABLE-EX遠隔Web参照システム」を利用した画像参照サービスも提供している。

　「HOPE/地域連携」の活用により、（1）インターネットに接続した端末があれば連携先から紹介患者の情報を費用負担なく閲覧可能、（2）診療情報提供書では伝えきれなかった情報も、カルテを見せることにより正確に伝えることが可能、（3）電子カルテシステムに記載した情報を公開することにより、医師の書類作成業務を軽減、（4）重複する検査や処方などを削減し、患者の負担を減らすことで医療費抑制に貢献、といったメリットがあるという。なお、情報公開は患者の同意を前提としており、アプリケーションによる情報公開制御を行っている。

　会場で公開されていたビデオの中で、同サービスを実際に利用している旭川赤十字病院の医師は、上記メリットに加え「情報を公開するためごまかしがきかず、結果として医療の質が保たれる」とも語っていた。

《編集部》