世界不況で国内x86サーバ出荷台数も大きく低迷、マイナス成長が継続〜ガートナー調べ

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2009.8.5（水）12:42

　ガートナージャパンは5日、2009年第2四半期（4〜6月）の日本国内x86サーバ市場動向（速報値）を発表した。

　それによると、2009年第2四半期（4〜6月）の国内x86サーバ出荷台数は、対前年同期比25.8％減の9万3,783台と、10万台を切る結果となった。これは同社の調査開始以来、最低の伸び率だという。市場自体、2008年第3四半期以降マイナス成長に転じたままで、低迷傾向が継続的なものとなっている。

　出荷台数では、NECが15.5％減となったが、シェアでは26.7％で前年同期と変わらずトップを維持。2位はHPとなり、27.0％減と大幅な出荷数の落ち込みを示したが、22.7％のシェアを獲得。3位の富士通は、前年同期の4位から浮上し、Dellのシェアを奪う形で、シェアを2.5ポイント伸張し15.3％となった。4位はDell、5位はIBMとなった。上位5社はすべて、対前年同期比で2桁のマイナス成長になったこととなる。なかでも、Dellは43.6％減となり、シェアが4.8ポイント減少した。国内トップ・シェア・ベンダーであるNECと、上位5社のなかで比較的成長率の落ち込み幅が少ない富士通が、Dellからシェアを奪う形でそれぞれ伸張しているといえる。

　今期のx86サーバ出荷が大幅に減少した理由について、アナリストの青山浩子氏は、「2009年第2四半期の日本のサーバ市場は、景気の低迷にともなう国内企業のIT投資抑制の影響を受けて大きく減少しました。この傾向は、日本だけでなく世界でも同様です」とのコメントを寄せている。今後の予測について、バイスプレジデント兼最上級アナリストの亦賀忠明氏は、「サーバ市場は、今後も景気低迷の影響を受け、少なくとも2009年は相当厳しい結果となるでしょう。市場は、仮想化やクラウド・コンピューティングの流れを受けて変化しつつあります。今後、クラウド・コンピューティングが浸透すると、多くのユーザーは部門サーバを持たなくなる可能性があります。一方で、企業内データセンターやデータセンター事業者でのサーバの需要は拡大する可能性があります」とのコメントを寄せている。

《冨岡晶》