国内x86サーバ市場、2008年に続き2年連続のマイナス成長〜 IDC Japan調査予測

　IDC Japanは24日、国内x86サーバ市場 2009年〜2013年の予測を発表した。これによると、2009年の国内x86サーバ市場は、2008年に続き2年連続のマイナス成長になるとのこと。

　国内x86サーバ市場は、2002年から2007年まで順調に市場を拡大してきたが、2008年は、景気後退の影響が表れ2002年以来のマイナス成長（出荷金額 5.7％減）となった。2009年の出荷金額は前年比16.3％減の2,263億7,700万円、出荷台数は同12.5％減の49万8,800台になる。x86サーバの出荷台数は、2005年以降50万台以上を維持してきたが、2009年はこの大台を割り込むとのこと。最終的にIDCでは、国内x86サーバ市場の2008年から2013年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）を0.9％と予測している。

　リーマンショックに始まった景気後退の影響によって、2008年に続き2009年の国内x86サーバ市場は、マイナス成長となるが、2010年からプラス成長になるとIDCは予測。しかし、同市場が再び2008年の出荷金額レベルまで回復する時期は、2012年になると予測している。また厳しい市場環境の中で、最も成長が見込まれるx86サーバのセグメントは、ブレードサーバで、サーバベンダーは、ブレードサーバにおけるユーザの利便性をさらに追及し、差別化を一層図るべきであるとIDCは考察している。

　IDC Japan サーバーリサーチマネージャーの林一彦氏は「2009年の国内x86サーバ市場は、多くのユーザ企業が、景気後退の影響から、投資予算を削減する。そのため、限られた顧客予算の争奪が激しくなるとみている。このような状況下では、成長性の高いセグメントを見極めることが重要である」とのコメントを寄せている。

　x86サーバのオペレーティングシステム別では、WindowsとLinuxが成長するセグメントだとした。Windowsは、2008年に最新のサーバOSであるWindows Server 2008が出荷された。しかし、ユーザ企業においては、IT予算削減の影響で、サーバの更新を延伸するだけでなく、レガシーアプリケーションの延命を図る動きがでている。このためOSの更新も控えられ、同OSの普及もゆるやかに進んでいる。マイクロソフトは、今年に入り、中小企業向けに機能を限定した、Windows Server 2008の低価格サーバ向けバージョンの出荷を始めた。また、Windows Server 2008の次期バージョンとなるエンタープライズサーバに向けた Windows Server 2008 R2を発表した。「これら新製品の効果によって、同OSの本格的な普及は、x86サーバ市場の回復が見込まれる2010年に入ってからになるとみている」と林氏は述べている。

　なお今回の発表は、IDCが発行したレポート「国内x86サーバ市場2009年〜2013年の予測： Windows Server 2008のインパクト」にその詳細が報告されている。同レポートでは、国内x86サーバの2004年から2008年までOSごとの出荷実績と、2009年から2013年までの市場予測を行っている。併せて、Windows Server 2008のx86サーバ市場へのインパクトとその背景についても解説している。同レポートは40ページで税込63万円にて発売中。