富士通、ドコモ向けLTE無線基地局装置の出荷を開始
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富士通は19日、LTEサービスに向けた商用基地局装置(本体およびアンプ)について、NTTドコモへの出荷を開始した。
出荷されたLTE無線基地局装置は、12月にサービス開始予定のドコモLTEサービスで利用されるもの。現在の3G(FOMA)サービスからLTEサービスにスムーズな設備移行ができるよう、省スペース化、高施工性、3GとLTEのアンテナ設備の共用を実現したという。
LTE(Long Term Evolution)は、標準化団体3GPP(3rd Generation Partnership Project)により作成された携帯電話の新通信規格で、ドコモがSuper3Gとして提唱、「3.9G」と位置づけられる。下り最大150Mbps、上り最大50Mbpsの高速伝送スピードや接続時間の短縮とネットワーク内での処理時間の短縮などを実現する低遅延といった特長がある。従来の移動通信システムでは実現できなかった高度で多彩なサービスが提供できるほか、効率的な周波数利用が実現できるなど、国際標準規格の次世代移動通信システムとして世界各国で導入が期待されている。富士通は2006年10月にLTE無線基地局装置の開発・製造メーカーとして選定され、ドコモと共同でLTE無線基地局装置の開発、評価を進めていた。
出荷されたLTE無線基地局装置は、12月にサービス開始予定のドコモLTEサービスで利用されるもの。現在の3G(FOMA)サービスからLTEサービスにスムーズな設備移行ができるよう、省スペース化、高施工性、3GとLTEのアンテナ設備の共用を実現したという。
LTE(Long Term Evolution)は、標準化団体3GPP(3rd Generation Partnership Project)により作成された携帯電話の新通信規格で、ドコモがSuper3Gとして提唱、「3.9G」と位置づけられる。下り最大150Mbps、上り最大50Mbpsの高速伝送スピードや接続時間の短縮とネットワーク内での処理時間の短縮などを実現する低遅延といった特長がある。従来の移動通信システムでは実現できなかった高度で多彩なサービスが提供できるほか、効率的な周波数利用が実現できるなど、国際標準規格の次世代移動通信システムとして世界各国で導入が期待されている。富士通は2006年10月にLTE無線基地局装置の開発・製造メーカーとして選定され、ドコモと共同でLTE無線基地局装置の開発、評価を進めていた。
《冨岡晶》
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