企業のCPUはCeleronやPentiumで約66%。仮想モード搭載CPUへの切替が迫る 〜IDC調べ
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
それによると、2009年の企業向けポータブルPC標準内蔵HDDの平均容量は、データの集中管理およびローカルHDD容量の容量制限により、165GBとなっていることが判明した。一方、家庭用ポータブルPCの標準内蔵HDDの平均容量は、保存ファイルの増加や大容量HDDの生産増加の背景から、235GBとなっている。これは、2007年の平均容量と比べると約2倍の増加とのこと。また家庭市場デスクトップPCのTVチューナー搭載率は年々減少傾向にあったが、2008年に下げ止まり2009年は少しずつ増加する傾向が見られた。
CPUについては、家庭で利用されているPCのCPUが、PentiumおよびCeleronからCore 2 Duoにシフトしていることが判明。しかし企業で利用されているPCでは、依然としてCeleronおよびPentiumを搭載した比率が66%と多いことが判明した。OSもWindows XPが中心であり、年々性能が向上してきているCeleronでも十分であることから、企業では低価格でコストパフォーマンスの高いCeleronを搭載したPCを継続して利用しているとみることができるとのこと。今後、企業でOSがWindows 7に切り替えられる場合、従来のアプリケーションをWindows XPの仮想モードで動作させる必要がでてくることが想定され、仮想モードをサポートするCPUを搭載したPCへの切り替えが必要であると、IDCでは考察している。
IDCが発行したレポート「PCサブフォームファクター、HDD、SSDおよびTVチューナーなどの製品動向」(94ページ/630,000円)にてその詳細が報告されている。同レポートは、2009年国内PC市場におけるCPU、デスクトップ/ポータブルPCのサブフォームファクターや、HDD/SSD(SSDを含むハードディスク)、およびTVチューナーの分析を行い、国内PC市場が現在置かれている製品動向を明確にするとともに、それぞれについて今後の予測を行ったもの。
《冨岡晶》
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