薄型テレビやBDレコーダーは新エコポイント導入後も堅調――JEITA調べ
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国内出荷金額を分野別に見ると、映像機器は1,668億円で、前年同月比122.3％と12ヵ月連続のプラス。一方、音声機器については同114億円で、前年同月比94.8％と4ヵ月ぶりにマイナスを示した。
前年同月比のプラス幅を見ていくと、Blu-rayディスクレコーダー/プレーヤーが158％、薄型テレビ（10型以上＋PDP）が156.4％、ビデオ一体型カメラが140.8％となっている。
薄型テレビはサイズ別に見ると、いずれのサイズも前年比プラス成長のなか、29型以下の141.4％と37型の150.3％に比べ、ボリュームゾーンの30～36型が178.5％で大きなプラスとなった。また、1～5月期の5ヵ月間の合計の場合、薄型テレビは前年同期比で180.2％のプラスを示している。家電エコポイント制度が昨年の5月からスタートし、今年の4月以降も制度期間が延長されたことを考慮すれば、同制度によって薄型テレビ市場が活性化されたと見てよいだろう。
出荷金額全体の推移によると、昨年12月と今年3月に金額が増加し、ともにそれを牽引しているのは薄型テレビ。家電エコポイント制度は4月から省エネ基準が厳格化された新制度へと改正されたが、3月には、新制度で対象から外されてしまう一部の製品を購入しようという“駆け込み需要”が出荷金額を押し上げたと考えられる。
《加藤》
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