ECサイトの売上拡大トレンド、「集客」から「サイト内施策」へ～矢野経済研調べ

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2010.8.2（月）13:00

　矢野経済研究所は2日、ECサイト展開企業に対し、ECサイトの集客・販促実態に関するアンケート調査を実施した結果を公表した。

　調査期間は6月～7月で、総合、食品、衣料・アクセサリ、化粧品・美容、家具・インテリア・雑貨、健康・ダイエット・医薬品、家電・AV・カメラ・PC・周辺機器、書籍、DVD・CD・玩具、その他のECサイト展開企業を対象に、専門研究員による電話アンケート調査および対面面接取材を実施した。

　まず、売上拡大のための施策を「サイトへの集客」「サイト内での施策」「既存顧客に対する施策」の3つに
分類した場合、現状もっとも重視されている施策は「サイトへの集客」で、全体の37.0％を占めた。これに「サイト内での施策」33.0％、「既存顧客に対する施策」29.9％と続いた。

　3年前に重視していた売上拡大のための施策という設問では、「サイトへの集客」がもっとも多く70.2％を占めており、これに「既存顧客に対する施策」17.0％、「サイト内での施策」12.8％となり、現状と3年前に重視していた施策を比較した場合、顕著な変化が見られることとなる。多くのECサイト展開企業において、以前は「とにかくサイトへ来てもらうこと」が強く意識されていたものが、現在では「サイト訪問者にとにかく買ってもらうこと」に意識が移り変わりつつあると、レポートでは指摘している。

　次に、効果検証の内容を「集客に関するもの」と「サイト内の施策に関するもの」の2つに分類し、現在までと今後の意向を比較したところ、「LPO」（ランディングページ最適化）が16.9ポイントともっとも増加する傾向にあり、続いて「EFO」（エントリーフォーム最適化）が13.9ポイント、「レコメンド」が39.9ポイント、「コンテンツ」が6.0ポイントとなった。「集客に関する効果検証」と比較した場合、おおむね「サイト内での施策」に関する効果検証の比率のほうが顕著に多い傾向にあったという。同調査では、「サイト内での施策」が重視される要因の1つとして、インターネット広告の費用対効果の低下をあげている。

《冨岡晶》