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国内の主要ITベンダー、2009年下半期は10.0％減のマイナス成長

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2009年下半期のIT国内主要ベンダー、主要製品出荷金額が10.0％減のマイナス成長
2009年下半期のIT国内主要ベンダー、主要製品出荷金額が10.0％減のマイナス成長 全 2 枚
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　IDC Japanは6日、国内主要ITベンダーの2009年下半期（7～12月）製品別売上げと戦略の分析についてまとめ、その概要を発表した。

　分析対象は日本IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝（含む東芝ソリューション）、デル、日本オラクル、サン・マイクロシステムズ、マイクロソフト、日本ユニシス、SAPの主要ITベンダー12社。製品を16種類に分類し、2006年上半期から2009年下半期の国内出荷金額を半期ごとにまとめた結果、12社の2009年下半期出荷金額は、前年同期（2008年下半期）と比べて10.0％減のマイナス成長となったことがわかった。

　2009年の出荷金額上位5社は、富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、日本HP。5社の2009年IT製品売上合計は5兆6,234億円（前年比マイナス9.5％）。2009年の前年比成長率は、富士通はマイナス6.4％、NECはマイナス11.7％、日立製作所はマイナス9.2％、日本IBMはマイナス10.5％、日本HPはマイナス12.9％と大幅なマイナス成長になった。ITアウトソーシングやソフトウェアの売り上げが大きい富士通の下落幅が比較的小さかった。

《RBB TODAY》

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