期限切れになった備蓄品の「水」、子どもがいる世帯だけでも年間14億円相当に

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2012.8.24（金）18:15

　キリンMCダノンウォーターズは24日、「震災後の水分補給・ストックに関する調査」の結果を公表した。調査時期は7月21日～22日で、小学生の子どもがいる母親800名（30～49歳）から回答を得た。

　それによると、今夏購入予定のペットボトルミネラルウォーター（2リットル入り）の本数は平均「4.97本」。昨年の消費実績は平均「5.11本」で、それよりも少なくなっている。購入量が多いのは関東「7.93本」と東北「6.70本」だが、関東については、やはり昨年の消費量と比較して0.93本少なくなっていた。また、「今年は水の購入予定数が減りそう」と回答している割合も高かった。関東在住者は買い占め騒動の影響で、昨年、一時的に水の備蓄量を増やした家庭が多かったためだと推測されている。逆に購入予定本数が増加したのは北海道、東北、近畿の3エリア。とくに北海道では節電意識の高まりを受けてか、昨年の消費量が3.52本だったのに対し、購入予定数は5.21本と大きく上昇した。

　しかし一方で、「消費しないまま期限が切れた備蓄品」としてあげられた食品の1位は「水」（118人）となった。その金額は平均1182.2円で、これを全国の小学生以下の子どもがいる世帯数で換算すると、年間14億円の水が期限切れを迎えてしまっていることになるという。さらにもし全世帯が期限切れを経験したとすると、その総額は年間91億円にもなる見込みだ。

　こうした事態を避けるために、備蓄の工夫として“日常的に消費しながら、随時買い足す”という、いわゆる「循環備蓄」があるが、言葉の意味を知っている人は、全体のわずか15.8％にとどまった。ただし全体の61.8％が、循環備蓄そのものは実践していた。言葉や概念は知らなくても、実践している割合は高いと言える。

　ちなみに、節電を心がけている人は昨年よりも5.9ポイント低下。昨年の63.8％から57.9％となった。とくに東北（33ポイント低下）、関東（31ポイント低下）で著しく低下した。関西では初めて計画停電が予定されているといった理由から、近畿で全国平均を大きく上回る72％（昨年73％）の人が具体的な節電対策を行っていると回答している。

　キリンMCダノンウォーターズでは、“必要なものを必要なだけ備蓄しておく、スマートなライフスタイル”として「スマートストック」を提唱している。その具体的なストック量の算出方法、ストック食材の活用術など、さまざまなアイデアが、「キリンアルカリイオンの水」ブランドサイトで公開中だ。なお、東日本大震災発生から約半年となる9月6日は、“くまなくむだなく”という語呂合わせから、「スマートストックの日」として日本記念日協会に制定されている。

《冨岡晶》