東大×リコー×大塚商会、スマートタップを用いた次世代HEMS/BEMSの実証実験を開始

　東京大学の東大グリーンICTプロジェクト（GUTP）とリコーおよび大塚商会は25日、東京大学本郷キャンパス内工学部2号館内においてIEEE1888対応「スマートタップ」を用いた、ビッグデータ型の次世代HEMS/BEMSに関する研究開発と実証実験に着手したことを発表した。

　小規模オフィスや一般家庭での利用を目的としたスマートタップとしては、大塚商会が提供するオランダのプラグワイズ社のZigBee無線技術を用いたスマートタップシステムを用いて、今回研究開発したIEEE1888ゲートウェイを介して、各スマートタップの電力使用量のデータをリアルタイムに共用データベースに格納することに成功した。すでに実運用にも入ったとのこと。

　また、オフィスやビルを中心とした比較的大規模での利用を目的としたスマートタップとしては、リコーと内藤電誠町田製作所がUHF帯無線技術をベースに共同試作したスマートタップシステムを用い、IEEE1888ゲートウェイを介して、サーバ室内に存在するラックに設置された高機能サーバの電力使用量のリアルタイム監視に着手し、電力使用量のデータをリアルタイムに共用データベースに格納することに成功した。

　さらに、これら2種類のシステムによって、電力使用量のパターンから、スマートタップに接続されている機器の識別を行うための研究開発を行い、その動作検証にも成功。なお、今回の2種類の異なるスマートタップシステムは、IEEE1888技術を用いて、クラウドシステム上に構築された共有のデータベースに、スマートタップに接続された電子機器の電力使用量をリアルタイムに報告。スマートタップ以外の機器（空調や照明など）のデータとともに共通のデータベースに統合的に格納されており、クラウド上で動作するアプリケーションは、IEEE1888で定義されたインターフェイス仕様を用いて、すべてのデータを参照可能となっている。

　本技術は、スマートタップシステムの現在の大きな課題である測定データと接続機器の紐付けを簡単にし、スマートタップシステムの導入と運用コストの削減に貢献するとして期待されている。今後は、さらなる電力の有効活用や、ワークスタイル並びにライフスタイルの分析など、多様な利用法を研究していく予定。