保険のプロはどう答える？保険見直しをケーススタディで検証

　保険料の見直しはどの程度親身になってくれるのだろうか？現在ではネットでの申込も一般的になってきた感があるが、予備知識もなく加入するのは危険とも思われる。今回編集部が目をつけたのが、保険相談の見直しをうたうマッチングサイト「保険ゲート」だ。ここには多くの保険のプロフェッショナルが登録している。フィナンシャルプランナーの資格を持つ高橋まどか氏もその一人だ。

　高橋氏の普段の相談では、まず、事前に確認した現状の保険内容や家族構成、相談の内容や希望を確認してから提案プランを作成する。その後面談による相談に入るわけだが、一般的な保険のしくみや現状の保険がどういうものなのか、じっくり説明することを心がけている。保険は人生において、家の次に高価な買い物（長期間保険料を支払うため）ということで、少しでも気になる点や不明点がある状態で契約はしないでほしいと思っているそうだ。

　そのため、高橋氏との最初の相談は2時間くらいかかることも珍しくない。また、込み入った話もするため、外の喫茶店などより相談者の自宅で行うことも多く、とくに女性の相談者には好評とのことである。また、女性どうしで世間話などしていると、通常のヒアリングではでてこない重要な情報を聞くことができ、より最適なプランに結び付けたり、「それは保険請求ができるはずです」といったアドバイスにつながることもあるという。
　ここでは、相談者であるF氏のケースをもとに、どのようなやりとりが発生するのかを紹介してみたい。

　相談者F氏によると、現在の保険はインターネットなどを駆使し、自分で最安値のものを探し出して契約したものだそうだ。F氏の保険に対する考え方は、掛け捨てが基本、ライフプランにおいてもキャッシュポジションを重視するというものだ。また、終身保険の満期時の利息程度なら、株の運用のほうがよいと、人生設計に確固たる考えを持っている。そんなF氏に、高橋氏はどのような提案をするのだろうか。

　その前にF氏の家族構成や保険の内容について整理してみよう。F氏は都内の企業に務める34歳の男性。奥さんは31歳で翻訳の会社を経営しているという。子供は3歳の女の子が一人とのことだ。現在の保険契約状況は、本人死亡時に3,000万円が支払われる死亡定期保険と、同じ保険会社の医療保険の2種類だ。定期保険は10年ごとに更新していくタイプで月々の保険料が3,676円。医療保険は入院保障がメインとなるもので、手術やがん診断などの特約はない。医療保険の月額保険料は3,165円。必要最小限の保障でスリム化を徹底している。相談のきっかけは、プロのアドバイスへの興味と、子供のための学資保険やがん保険を知り合いなどから勧められるが、実際それは必要なのかを聞きたかったからだという。

　高橋氏は、F氏のようにライフステージに合わせて見直しや更新ができる10年ごとの定期型を選ぶのもひとつの考え方と評価する。年齢が上がって収入も上がってくると保障額も上げたいところだが、加入年齢が高くなれば保険料も高くなる。更新時のお子様の年令などを考えると、10年前ほどの保障はいらないという考え方もあるので、10年定期型なら、世代ごとに最適なプランにできるというわけだ。

　F氏がネットで最安値のものを探してきたという現状の定期保険について、高橋氏は、「同じ内容でもっと安い商品はありますよ」とアドバイスした。非喫煙者優良体（一定期間以上煙草を吸わない且つ保険会社の基準に合致した健康体の場合）での加入が可能な定期保険だ。こちらはネット保険会社の商品ではないが、月400円程安くなっていた。また、他の保険会社で収入保障保険で非喫煙者優良体で計算すると、お子様が18才までの15年間保険料が変わらず、年払いで30,240円。月払いで計算すると、現在より1,156円安くなる計算だ。F氏は、自分の契約は、比較サイトで最安値と思っていたが、プロの引き出しの深さはやはり違うと感心していた。

　収入保障保険は、保険金を毎月一定金額を受け取る保険*であるため、お子さんを小学校から受験させたいと思っているF氏に考えてみてはどうかとの提案をした。貯蓄目的の学資保険は人生設計上不要とするF氏だが、もし収入の柱であるお父様が亡くなった場合にお子さんが安心して私立に通学できる月々の授業料等にこの収入保障保険を利用できれば助かるのではないだろうか。

　最後に医療保険について、特約はあまり複雑にすべきではないと前置きしつつも、現状が差額ベットを重視したようなもので手術給付金や先進医療給付金、がん関連の給付金がないことに着目した。先進医療給付金特約は＋100円程度で入れるものが多いので、一度検討してみてはどうかとアドバイスした。

　現在、病院ではあまり長期の入院ができないようになっている。入院するとなると手術が伴う場合がほとんどなので、手術特約を付けるのはそれほど無駄ではない。がんのリスクを考えると、がん診断時、がん手術時の特約と先進医療特約も検討すべき対象だという。先進医療は、特定の病気について厚労省が指定した病院で特定の治療のことを指す。例えば、がんの治療に効果が高いとして最近注目されている重粒子線治療。これは技術料が約300万円と高額である。この部分を技術料の実費が給付される、医療保険の*先進医療給付金特約で賄うのだ。

　特約を増やすと、何に使えて、何に使えないか、という判断が素人にはなかなかできなくなってくる。高橋氏が特約やオプションで契約を複雑にするのを勧めない理由はここにあるが、先進医療やがん関連の保障については、ぜひプランナーに相談してほしいという。入院や手術、通院等給付金の請求には時効があり、保険会社によっても違うが一般的に3年となっているところが多い。ただ、時効が過ぎても状況によっては遡って請求することもできるそうだ。そんな相談や問題解決には、まさにプロフェッショナルのサポートが心強い支えとなってくれるだろう。