【2014年 年頭所感】その11…NTTドコモ、レッドハット、SASジャパン
エンタープライズ
企業
注目記事
-
【デスクツアー】真似したい自宅デスク環境一挙公開!
-
【2014年 年頭所感】その10…KDDI、UQコミュニケーションズ、日本ユニシス
-
【2014年 年頭所感】その1…シスコ、アビーム、EMCジャパン

■新しいステージにおける競争力の強化…NTTドコモ
■世界標準のOSSソリューションで攻める経営を…レッドハット
■アナリティクスですべての企業にイノベーションを…SASジャパン
■新しいステージにおける競争力の強化
株式会社NTTドコモ
代表取締役社長 加藤薫
昨年を振り返ると、ドコモの底力を様々な面で向上できた1年でした。今年は、ドコモのiPhone導入によって始まった「新しい競争ステージ」における競争力の強化を、最重要課題として取り組みます。チャネルだけでなく、デバイス、ネットワーク、サービスの全てにおいて「ドコモはNo.1」とお客様に言って頂けるよう、総合力に磨きをかけていきたいと考えております。
料金については、スマートフォン時代に適した使いやすい料金設定を、常に考えていきます。デバイスについては、iPhoneとアンドロイド端末、それぞれの魅力を引き続き訴求していくとともに、2台目としてのご利用も促進していきたいと考えております。ネットワークについては、「広さ」だけでなく「速さ」「快適さ」でも、「ドコモはNo.1」だと言ってもらえるよう、クアッドバンドの利点を生かしたStrong.LTEネットワークの構築を加速してまいります。サービスについては、dマーケットの充実に加え、docomoIDの活用によるデバイスフリー、キャリアフリーを推進します。
新事業領域においては、「カラダのキモチ」や「カラダの時計」など健康とモバイルを組み合わせたサービスを引き続き推進すると共に、昨年資本提携を行なった日本アルトマークやABCホールディングスと連携し、「健康」「医療関連情報」「学び」による新たな価値を創造していくこと等を通じ、お客様の生活をトータルにサポートしていきたいと考えております。
更に、今年は組織の見直しを行います。事業環境の変化に対応し「新しい競争ステージ」でもお客様から選んで頂くため、業務運営の効率化と迅速化を図ります。
■世界標準のOSSソリューションで攻める経営を
レッドハット株式会社
代表取締役社長 廣川裕司
昨年2013年、日本経済が回復する兆しを見せ始めた中、日本IT市場においてオープンソースソフトウェア(OSS)はクラウド・仮想化の追い風に支えられ大きな市場拡大を遂げました。その中で、レッドハットは、グローバルそして日本市場においても2桁成長を達成することできました。
2014年はOSSが、本格的に普及する年になると考えています。その中でレッドハットは、3つのテーマ「ビッグデータの活用」「100%クラウドレディなソリューション」「データセンターの刷新とコスト削減」でエンタープライズ企業の攻める経営・事業成長や、政府官公庁のIT革新を支えて参ります。
■アナリティクスですべての企業にイノベーションを
SAS Institute Japan株式会社
代表取締役社長 吉田仁志
2013年は、SASジャパンにとって、ソフトウェア、サービスを含めビジネス全体が堅調な1年となりました。企業のIT投資はTCO削減からROI向上へと変わり、また単なるバズワードとしてのビッグデータよりもリアルな価値の創造へと発展する段階に来ています。
2014年は、企業が本格的にアナリティクスで戦略を展開していく年となります。過去のデータ分析のみに留まるBIの限界を超え、アナリティクスを使ったBAに統合進化させる動きは加速していきます。また、政府機関が提供するオープンデータの活用、オープンデータとビッグデータを組み合わせた活用など、さらにアナリティクスの可能性が拡がる年になると思います。
SASジャパンは、2014年も引き続き「アナリティクスですべての企業にイノベーションを」をテーマに、日本市場でのアナリティクスの深耕を図っていきます。具体的には、「戦略情報基盤となるアナリティクス」、「三次元で顧客像をとらえる顧客分析ソリューション」、および、「リスク分析と不正検知ソリューション」の3本柱を中心に、ビジネスを推進します。また、データ・サイエンティスト、アナリティクス・プロフェッショナルなどアナリティクスに携わる人材が圧倒的に不足する中、産学官民が連携した人材の育成に貢献していきます。
《高木啓》
特集
この記事の写真
/