スマホサイズで年収に差、20~30代・デキる社員のスマホ実態調査
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
今調査では、調査対象を使用しているスマホサイズ別に、各200名の3つの層に分類。4.0インチ以下の「Sサイズスマホ」(iPhone5等)、4.1~5.2インチの「Mサイズスマホ」(AQUOS PHONEやXperia等)、5.3インチの「Lサイズスマホ」(GALAXY Noteシリーズ等)で比較し、各対象者の現年収や会社内での役職、スマホ利用歴や使用端末の選択理由、スマホ活用用途、さらに仕事に対するモチベーションの有無などを尋ね、その結果を集計している。その結果、年収や使用端末サイズによって、意外な偏差があきらかになったという。
はじめに、調査対象である20代~30代会社員に対し、「スマートフォン使用年数」と「台数」について聞いてみたところ、使用年数の平均は「2年3か月間」、使用台数の平均は「1.65台」だった。また、「スマートフォンをどの程度仕事で活用しているか」を4段階評価で聞いてみたところ、仕事に「活用している」率は全体で26.5%(「フルに活用している(9.7%)」と「活用している方だと思う(16.8%)」の合計)だった。職域別では、全体の81.7%に該当する「一般社員」が22.7%だったのに対して、「管理職以上」は43.6%が「活用している」と回答している。
次に「現在の年収」を属性別に集計してみたところ、男性平均は「451.5万円」、女性平均は「373.5万円」だった。年代別では20代平均「381.7万円」、30代平均「443.3万円」、全体平均「416.4万円」だった。
これをさらに、「年収501万円以上(高年収層)」と「年収500万円以下」で、使用しているスマホサイズを比較してみたところ、高年収層ではSサイズ=27.0%、Mサイズ=26.2%、Lサイズ=46.7%とLサイズの比率が圧倒的に高かったのに対して、「年収500万円以下」では、Sサイズ=34.9%、Mサイズ=35.1%、Lサイズ=29.9%と逆転することが明らかとなった。また“現在の年収”と“今後の希望年収”をそれぞれ平均値で比較してみたところ、“現在の年収”ではSサイズ=396.0万円、Mサイズ=402.8万円とほぼ同様だったのに対して、Lサイズは450.5万円と50万円程度高く、また“今後の希望年収”でも、Sサイズ=574.3万円、Mサイズ=572.3万円に対し、Lサイズは671.3万円と100万円近く高くなった。「Lサイズユーザーは現年収だけでなく、今後の年収アップに対する意欲も高い」と言えるだろう。
会社内の職域別で、「使用しているスマホサイズ」を比較してみたところ、「一般社員」では、Sサイズ=33.7%、Mサイズ=34.3%、Lサイズ=32.0%とほぼ均等だったのに対して、「管理職以上」では、Sサイズ=31.8%、Mサイズ=29.1%、Lサイズ=39.1%とLサイズの比率が高い結果となった。また、仕事に対するモチベーションが高い人と、低い人でも比較してみたところ、「高い」人ではSサイズ=31.8%、Mサイズ30.8%、Lサイズ=37.3%と、Lサイズの比率が高く、「低い」人では、Sサイズ=38.0%、Mサイズ=31.3%、Lサイズ=30.7%と、Sサイズの比率が高かった。
「仕事に関連して、活用しているスマホの機能やアプリ」では、1位「カメラ機能(49.3%)」、2位「メールアプリ(36.2%)」、3位「スケジュール管理(36.2%)」、4位「webブラウジング(33.2%)」、5位「無料通話(29.3%)」となった。
「使用しているスマホの選択理由」では、1位「機能性(本体の処理などの性能)で選んだ(34.7%)」、2位「デザイン(31.5%)」、3位「機能性(カメラなどの性能)で選んだ(22.2%)」、4位「使いやすそうと考えた(21.5%)」、5位「通信キャリアなどの関係から消極的に選んだ(17.7%)」となっている。
「SNSの利用状況」では、1位は「LINE」で53.2%。以降、2位「Facebook(25.7%)」、3位「Twitter(16.7%)」となっている。職域別・年収別では、「管理職以上」「高年収層」で「Facebook」の利用率が高かった。ちなみに「電子書籍および電子新聞(有料)の購読率」では、全体での購読率は電子書籍で27.3%、電子新聞(有料)で11.0%と少数だったが、年収別に比較してみたところ、「500万円以下」の購読率は、電子書籍=24.9%、電子新聞=7.9%だったのに対し、高年収層となる「501万円以下」では、電子書籍=36.9%、電子新聞で23.0%とそれぞれ10ポイント以上高い結果となった。
《冨岡晶》
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