2014年3月末のスマートフォン契約数、5,734万件で端末契約数の47.0％

　MM総研は23日、最新の携帯電話契約数と今後の予測を発表した。携帯電話事業者と電気通信事業者協会（TCA）が発表する契約数およびMM総研による独自の調査・分析データを基に算出したものとなっている。

　本調査では、「携帯電話契約数」として、フィーチャーフォン、スマートフォン、回線契約タブレット、データ通信カード（モバイルWi-Fiルーター含む）、通信モジュール等の5つの製品カテゴリすべてを合計した契約数を算出。また「端末契約数」として、フィーチャーフォン、スマートフォンを合計した契約数を算出している。

　それによると、2014年3月末の「携帯電話契約数」は1億4,413万件で前年度末の1億3,605万件から808万件増加し、総人口に対する普及率113.4％に達した。カテゴリ別の内訳は、フィーチャーフォン6,468万件（構成比44.9％）、スマートフォン5,734万件（39.8％）、タブレット427万件（3.0％）、データ通信カード1,001万件（6.9％）、通信モジュール等783万件（5.4％）となっている。

　このうち「端末契約数」は、1億2,202万件で、前年度末より509万件増。人口普及率は96.0％となっている。「端末契約数」における比率は、フィーチャーフォン契約数が53.0％で前年度より9.7ポイント減、スマートフォン契約数比率は47.0％で同9.7ポイント増。OS別契約数は1位がAndroid 3,274万件（57.1％）、2位がiOS 2,394万件（41.8％）、その他66万件（1.2％）だが、ドコモからiPhoneが発売されたことで、iOSシェアが増加傾向にあるという。

　2014年度以降の端末契約数予測では、2015年3月末に1億2,722万件（うちスマートフォン契約数 6,827万件／スマートフォン比率53.7％）となり、2019年3月末には1億4,529万件（うちスマートフォン契約数 1億300万件／同70.9％）と、スマートフォン契約数が1億件を突破する見込みだ。