オリンピック視野に、自然な対話可能な「接客型デジタルサイネージ」

エンタープライズハードウェア

注目記事

2015.1.21（水）13:57

　日本電信電話（NTT）とピーディーシー（PDC）は21日、自然な音声対話が可能な「接客型デジタルサイネージ」を開発したことを発表した。タッチパネル操作は必要なく、ユーザーの発話を分析し、ユーザーの要望する情報を検索・提示するという。

　従来の音声認識を用いて案内を行うシステムでは、込み入った内容の検索を行うことができず、また、周りが静かである必要があった。今回、NTTの研究所が持つ音響処理・音声認識・言語処理・音声合成をはじめとしたメディア関連技術を活用し、「音声対話プラットフォーム」を構築。さらに、デジタルサイネージ分野において国内で高いシェアを持つPDCのノウハウを活かし、「接客型」のシステムを実現した。

　接客型デジタルサイネージは、ユーザーに能動的に話しかけ、会話を解釈し、ユーザーが置かれた状況に応じてインタラクティブな情報提示を行うことで、自然な対話を可能としている。また、外部情報（API）と連携することにより、商業施設や駅などで、さまざまな情報の提示を可能としている。「トイレはどこですか」のような質問に対し、すぐに最寄りのトイレに行きたいというユーザーの意図を理解し、クイックレスポンスでダイレクトに情報を提示するという。

　またNTTが開発したあらゆる騒音環境下で目的の音声をクリアに集音可能とする「インテリジェントマイク技術」を組み合わせることで、ショッピングセンターのような騒がしい環境下でもユーザーの音声を認識することが可能。

　今後、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に向け、展示会などを通して、コンセプトやユーザーインターフェイスデザインのフィージビリティを調査し、状況に応じた対話技術のチューニングなどを行い、ビジネス化を推進していく方針だ。また、訪日外国人などへの対応を図るため、接客型デジタルサイネージの多言語対応を行う予定。

《冨岡晶》