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IoT・人工知能を活用し従業員満足度を向上、JALと日立が実験

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名札型ウエアラブルセンサー
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　日本航空（JAL）と日立製作所は5日、IoT（Internet of Things）と人工知能の技術を活用して、JALの従業員満足度の向上をめざす共同実証実験を開始した。約3か月間の予定。

　2015年12月1日から、労働安全衛生法が改正され、従業員数50人以上の事業所では、労働者へのストレスチェックや面接指導の実施などが義務づけられる。今回の実験では、JALの間接部門で働く従業員約80名が、日立グループが開発した名札型ウェアラブルセンサーを着用。身体運動の特徴パターンから算出した「組織活性度」、従業員の属性や担当業務の特性、ワークスタイル変革施策の実施状況など、さまざまなデータを組み合わせ、人工知能により自動分析を行う。

　JALグループは、本実証実験の成果を、今後のワークスタイル変革において活用する方針。日立は、JALの実証実験を支援するとともに、人工知能を活用した企業の活性化などを検討する。

《冨岡晶》

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