自然エネルギーを採用、防災＆防犯活用も見据えた新型デジタルサイネージ

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2016.3.17（木）12:32

サイネージ表示部は21.5インチの液晶と9.7インチの電子ペーパーを備えており、停電時でもそれぞれ約4時間と約3日間の情報表示が可能（スタンダードタイプは約1.5時間/約2日間）（画像はプレスリリースより）全 1 枚

　大日本印刷は16日、自然エネルギーを活用した省エネ型デジタルサイネージを4月1日から発売することを発表した。風力発電と太陽光発電のハイブリッドタイプと、太陽光発電のみのスタンダードタイプの2種類が用意されており、企業や自治体などでの使用が想定されている。

　両タイプに標準搭載されている機能としては、LED街路灯、21.5型液晶ディスプレー、9.7型可変型電子ペーパー、蓄電池（タイプにより容量は異なる）で、ハイブリッドタイプには、電子ペーパー時計と「プチボルタ」というモバイル端末向けの情報配信端末を標準搭載（いずれもスタンダードタイプはオプション対応可）。共通するオプションでは、防犯カメラ、Wi-Fiスポット、スピーカー、サイレン、パトランプなどが用意されている。

　平常時には企業の広告や地域情報などを表示し、災害発生時には緊急地震速報をはじめとした災害情報などの表示から、避難情報、交通機関の運行情報などの表示を行う防災活用も想定したデジタルサイネージとなる。また、オプションで防犯カメラも搭載もできるので、防犯活用や災害時の情報収集にも利用することができる。

　ちなみに停電時には、ハイブリッドタイプで液晶ディスプレイを停電後約4時間稼働でき、電子ペーパーを使用した場合は、自然エネルギーによる発電量がゼロの場合でも約3日間、情報の表示が行える。

　ハイブリットタイプにはNFC（Near field radio communication／近距離無線通信）に対応した同社の情報配信端末「プチポルタ」が組み込まれており、災害発生時にはスマートフォンをかざすだけで安否確認情報などを行うサイトへの誘導などを可能としている。同機能に関しては、スタンダードタイプにもオプションで搭載することが可能だ。

　税抜価格は風力発電と太陽光発電のハイブリッドタイプが850万円、太陽光発電のスタンダードタイプが550万円（いずれも運搬費、設置工事費、各種申請手続き費、運用費、保守費は含まず）となる。

　想定する導入先としては、公共施設、公園、学校、商業施設などの人が多く集まる場所や災害時に避難場所として指定されている場所。同社では2020年までに8億円の売り上げを目指しているという。

《防犯システム取材班／小菅篤》