海外滞在中の無料Wi-Fi使用にもっと注意を！……カスペルスキーが調査

　Kaspersky Labは4日、2016年前半に実施した「海外旅行および出張時のインターネットセキュリティに関する実態調査」の調査結果を発表した。世界的に普及している無料Wi-Fi環境への警鐘を促すものとなっている。

　海外滞在中にはパケット通信の高額通信料を避けるために、多くの人がWi-Fi接続を積極的に利用している。調査でも無料Wi-Fiスポットの使用率は82%に上っている。

　しかし、無料Wi-Fiスポットの中には暗号化がなされていないものや、ネットワーク提供元が不明なものもあり、中には悪意のあるネットワークの可能性も存在する。その場合、通信の傍受によりSNSなどのアカウント情報を始め、オンラインバンキングなどのインターネット決済口座情報、クレジットカード情報等が覗き見られる危険性がある。

　調査結果では18％が海外滞在中にサイバー犯罪の被害に遭ったと回答。内訳はネットショッピング9%、オンラインバンキング中6%、メール経由でのマルウェア感染7%となっている。

　また、回答者の役職により被害傾向が異なる点も注目される。全体では被害を受けた回答者は約18%だが、企業の役員クラスでは約3人に1人がサイバー攻撃の被害に遭遇している。

　これは標的型メール攻撃の巧妙化により、企業の機密情報を狙い撃ちした攻撃が、社外のネットワーク環境の脆弱さによって露呈していることを意味している。回答者の約4割がセキュリティ対策を会社任せにしており、さらに中間管理職以上のセキュリティ意識が低いという傾向も明確となっている。

　調査結果では、海外滞在中の心構えとして下記の5点を列記している。

・ネットワーク提供元が不明なWi-Fiや、暗号化されていないWi-Fiは使用しない
・デバイスはセキュリティ製品で保護する
・オンラインバンキングなどの取引はVPNを使用する
・機密性の高いメールは暗号化し、機密情報は公共の場で口にしない
・USBポートにケーブルを刺すタイプの充電スポットに注意する

　なお、今回の調査対象は、欧州、ロシア、中南米、アジア、北米の23か国の企業に勤める11,850人。