老舗企業の「古い」コミュニケーションを情報共有で改善
1886 年創業の老舗で、農業用資材から太陽光発電などの環境事業まで多角的に手がける株式会社カクイチは、長年引き継がれてきた昔ながらのコミュニケーションを変えるためにSlackを導入。Slack上で情報をオープンにすることで、1対1のコミュニケーション中心で情報共有が十分に行われていなかった状況が改善され、各現場から役立つ情報が次々にシェアされるようになったとのこと。
さらに、「社長のつぶやき」というチャンネルを開設し、社長みずからがメッセージ性の高い内容を投稿することで、社員の約7割から返信やフィードバックが寄せられるようになるなど、多方向のコミュニケーションが実現した。
優先順位でチャンネルを分け、緊急性の高い連絡を明確化
オーストラリアで最先端医療を提供するガン専門の医療研究機関「Peter MacCallum Cancer Centre」の臨床検査サービスチームである Nexomicsは、コミュニケーションの効率化のためにSlackを導入。通常のオフィスとは区切られた滅菌空間で仕事をしているためにメールの確認が遅れがちになっていたサイエンティストとのコミュニケーションが円滑になるといった効果をあげている。
さらに、連絡事項は緊急性や優先度の高さでチャンネルを切り分け、施設への訪問者を知らせる通知や冷蔵庫温度の異常時のアラートといった、従来は別のシステムを使っていたものもSlackの専用チャンネルで受け取れるように改善。これによって、緊急性の低い情報によって検査がされることを防ぎながら、緊急性の高い情報には即座に対応することが可能になったとのこと。
チャンネルの「出入り自由」ルールで社員の主体性を育てる
フリマアプリで急成長を遂げた株式会社メルカリでは、グローバル連結ベースで1000人を超える社員同士のコミュニケーションの大半をSlack上で行う。「組織が拡大しても社内の情報格差を生まないようにする」という観点から、チャンネルは個人情報に関わるもの以外は基本的にすべてオープン。「情報は与えられるものではなく、取りに行くもの」というスタンスを伝えたうえで、どのチャンネルに参加するかは個人の判断に任せているとのこと。
さらに、チャンネルの検索性を高めるために、チャンネル名のカテゴリーごとに共通の頭文字をつけたり、情報過多の状態に陥らないため、Slack のチャンネルを積極的に去ることを推進する「Leave Day」を設定したりといった工夫も行われている。
ワークスペースの統合・切り分け機能を有効活用
料理レシピ投稿・検索サービスを展開するクックパッド株式会社は、社員全員がSlackを活用。当初は日本国内とグローバルチームでワークスペースを分けていたものの、双方で情報を共有する機会が増えたため、複数のワークスペースを連携できるSlackの大規模組織向けプラン「Enterprise Grid」を導入。2つのワークスペースを統合することで円滑なコミュニケーションを実現した。さらに、子会社のワークスペースを分離することで、それぞれの会社独自のカラーでSlackを活用することも可能になった。
カスタムボットを使った新人研修を実施
会計ソフトなどを提供するアメリカの Intuit は、部門ごとに異なるツールが使われている状況だったものをSlackに集約したことで、顧客サポート部門の業務を効率化。サポートの必要な案件が発生したときに関係者全員が専用のチャンネルに集まって対応できる環境を構築した。さらに、自由にチャットボットを作成できる「カスタムボット」を活用して、社員研修用のツールを作成。会話のなかでアプリケーションのニッチな機能などが出てきたときに、ボットが対象メンバーに詳細を知りたいかどうか尋ねることで、その場の背景や文脈に沿った形で知識を深めることが可能になった。
事例をみていくと、Slackの導入を成果につなげている組織では、Slackの特徴や機能をいかし、それぞれの課題や環境にあわせた運用が行われていることがわかる。今回紹介した事例を参考に、Slackをより有効に活用して課題解決につなげるための方法を探ってみてはいかだだろうか。
