韓国の新しい大統領に李在明（イ・ジェミョン）氏が就任したことで、K-POPをはじめとする韓国文化の今後に注目が集まっている。
李在明大統領は6月4日、就任演説で「文化が経済であり、文化が国際競争力である」と語り、K-POPを含む韓国カルチャーの可能性を明確に国家戦略として位置づけた。
BTSやSEVENTEEN、BLACKPINKといったK-POPアイドルが世界的な影響力を持つ昨今、李在明大統領は韓国文化を単なるソフトパワーではなく、経済成長の柱、国際外交の武器と捉えているようだ。
5万席の「アリーナ型公演施設」の新設も？
実際、候補時代から李在明大統領は、「文化強国・韓国」の構想を繰り返し訴えてきた。
「金九（キム・グ）先生が夢見た文化強国の未来が、まさに我々の目の前に広がっている。Kコンテンツの熱風を国家が支える」と明言し、K-POPをはじめとする韓流文化を国の成長エンジンとして全面支援する姿勢を示した。
特に公約の中でも「世界5大文化強国の実現」は、目玉政策として掲げられた。Kコンテンツをグローバルブランドに育て、文化輸出額を50兆ウォン（約5兆円）に拡大し、文化産業全体の市場規模を300兆ウォン（約30兆円）時代へと引き上げることを目指す。
これには、韓国ドラマや映画、ゲーム、K-フードまでを包括した文化産業への大規模な財政支援、税制優遇、研究開発投資の強化、さらに著作権保護といった制度的整備も含まれている。
K-POP分野においても具体的なインフラ拡充策が明示された。特に注目されるのは「5万席規模のアリーナ型公演施設の新設」だ。
現在、韓国国内にはK-POP専用の大規模公演施設が存在せず、アーティストたちは主に野球場やスタジアムを借りてコンサートを開催している。だが、これらの施設はスポーツイベントとのスケジュール調整が難しく、観客動線や音響環境も十分とはいえない。
これに対し、李在明大統領は5万席規模のアリーナ施設のほか、中小規模の公演場、さらに「ライブエイドK-POPコンサート（仮称）」の創設支援、音楽制作インフラの整備など、多角的なK-POP公演環境の強化を掲げた。
エンタメ業界からも「ようやく長年の懸念に政治が応えた」と歓迎の声が上がる一方、「実現性とスピードが問われる」との現実的な注文も出ている。
さらに李在明大統領は、韓国発のOTT（動画配信）プラットフォームの育成にも注力すると明言している。ネットフリックスやディズニープラスといった海外資本に依存している現状を問題視し、「国内統合OTTプラットフォームの構築」を検討中と発言。K-コンテンツのグローバル配信基盤を国家主導で整える意向を示した。
K-POPや韓流ドラマが世界的に評価されながらも、その制作現場や流通プラットフォームは構造的な課題を抱えている。特に近年は、コンテンツ制作数の減少や制作資金の集中、違法配信の拡大など、持続可能性を揺るがす要因も指摘されている。
李在明大統領が打ち出す政策は、そうした構造的課題に向き合い、韓国文化を「一時のブーム」ではなく「永続的な国家資産」として育てようとする試みといえるかもしれない。
文化を国家の成長軸として機能させるという構想は、はたしてどこまで実を結ぶのか。K-POPを支える現場とファン、そして世界の注目が、李在明大統領の次の一手に集まっている。
（文＝スポーツソウル日本版編集部）
■またしてもデビュー前にメンバーが脱退するK-POPグループが爆誕…勇気ある決断？
