映画『焼酎戦争』（原題）をめぐり、制作会社との対立が続いているチェ・ユンジン監督が、裁判所による「監督解任効力停止」の仮処分申請棄却を受け、声明を発表した。
チェ監督は6月26日、ソウル・光化門（クァンファムン）で記者会見を実施。『焼酎戦争』に「現場演出」という肩書でクレジットされていることに対し、正式な監督クレジットの回復を求めてきた経緯を説明した。
脚本盗作疑惑
『焼酎戦争』は当初『モラルハザード』というタイトルで撮影・編集が完了していたが、2023年に脚本の著作権をめぐる内部対立が発生。その後、チェ監督は同年9月に制作会社ザ・ランプから監督解任を通告され、それに対抗して監督契約の解除効力を一時停止する仮処分を裁判所に申請していた。
本件についてザ・ランプ側は、「チェ監督が“脚本は単独執筆”と説明していたが、実際には原案者が別にいた」「信頼関係が崩れ、一次編集版も不完全だった」と主張し、クレジットを「監督」ではなく「現場演出」に変更したと説明している。
これに対しチェ監督側は、「“現場演出”という職種は映画業界に存在しない」と反発し、法的争いに発展していた。
仮処分は棄却
ザ・ランプは今年5月、「監督契約解除の確認を求める本訴を提起し、チェ監督がそれに対抗して提出した仮処分申請は棄却された」と発表。裁判所は「契約解除通知が違法と断定できない」「脚本の原案者の著作人格権は譲渡できない性質であり、クレジットに表記されない場合は著作権侵害にあたる可能性がある」など、制作会社側の主張を概ね認めた。
これを受け、チェ監督は「裁判所の判断を尊重するが、今回の仮処分決定は映画公開まで1週間を切ったタイミングで下されたため、物理的に異議申し立てが困難だった」と述べたうえで、「仮処分は“暫定的な立場の保全”を目的とするものであり、監督解任が適法と判断されたわけではない」と強調した。
さらに、「裁判所は“監督クレジットの削除”によって生じる被害が金銭的に回復可能であるという理由で、保全の必要性がないと判断したに過ぎない」「映画監督という職業にとってクレジットの重みは極めて大きいにもかかわらず、司法がその重要性を十分に認識していない」と主張した。
国会などにも訴え
最後にチェ監督は、「ザ・ランプの代表、パク・ウンギョン氏による根拠のない疑惑の提起により、複数の民事訴訟や財産の仮差押えを受け、日常生活すら困難な状況にある」と訴えた。
さらに、「クリエイターを軽視し、脚本盗用問題を逆に利用して監督を解任し、最終的にクレジットすら削除して映画を公開するという越権行為が黙認されるなら、韓国映画と創作者の権利は大きく後退する」と強く批判。
そして、文化体育観光部（文体部）による真相調査、国会による再発防止制度の整備、パク代表の公式謝罪、および今後のOTT配信版・副版権版・海外公開版における監督クレジットの回復を正式に求めた。
