K-POPオーディション番組『UNDER 15』の最終デビュー組のうち2人が、所属事務所との専属契約効力停止を求める仮処分を申し立てた。
9月16日、法務法人「存在」のノ・ジョンオン弁護士は、「15歳以下の児童を対象にしたK-POPオーディション番組『UNDER 15』最終デビューメンバー2人の代理人として、所属事務所である株式会社クレアエンターテインメントを相手に、15日付でソウル西部地裁に専属契約効力停止の仮処分申請を行った」と発表した。
2人のメンバー側は申請理由について「単なる一芸能事務所との契約に関する争いではなく、社会全体とK-POP業界において、児童・青少年の人格権と学習権の保護、子どもたちの夢と資本主義の関係について深刻に考えるべき時点に至ったという切迫した思いからだ」と説明した。
メンバー側はさらに「韓国国内での放送や活動が不可能になると、事務所は莫大な制作費損失を埋め合わせるために、子どもたちの未来や夢についての協議もなく、実現不可能な約束を繰り返し、合宿生活を強要し、東南アジアなどでの海外デビューや活動まで計画した。子どもたちの同意や協議なしに進められている一連の過程は、憲法や大衆文化芸術産業発展法が保障する児童の基本権を重大に侵害している。さらに、失敗したプロジェクトの責任を未成年に押し付けるのは不当かつ非倫理的な行為だ」と強調した。
また「彼女たちが結んだ専属契約には、所属アーティストである子どもたちに過度な違約金を課す一方で、事務所は契約を一方的に第三者に譲渡できるなど、多くの不公正条項が含まれている。契約の重要部分がこのように不公正である以上、契約全体の効力を維持することは困難だ」と付け加えた。
『UNDER 15』は今年3月31日より韓国MBNで放送予定だったが、8歳を含む15歳以下の参加者を成人向けの基準に合わせて装い、商品扱いするような演出が含まれていたことで、「児童の性的商品化」という批判を浴びる事態に。放送するMBNは「番組内容や放送の可否を全面的に再検討する」と発表。
その後、制作会社のクレアスタジオは「出演者の保護と再整備が最善の方法と判断した。MBNでは放送しない。今後は番組の本質や参加者の真心が損なわれないよう制作を進める」とコメントし、3日前の28日に放送中止が発表された。
以降は、番組はタイトルを『スター・イズ・ボーン』に変更し、KBS JAPANでの放送を目指したが、最終的に同局も見送ったため、再び宙に浮くこととなった。
（記事提供＝OSEN）
