ディズニープラスで配信中のドラマ『北極星』に登場するチョン・ジヒョンのセリフが中国ネットユーザーの反発を招き、不買運動にまで発展している。
チョン・ジヒョンがモデルを務める一部のブランドの広告は中国国内で中止され、韓流スターが直面する「中国リスク」が改めて浮き彫りになった。
最近、中国のソーシャルメディアでは、チョン・ジヒョンの劇中のセリフ、「中国はなぜ戦争を好むのでしょう。核爆弾が国境地帯に落ちるかもしれないのに」という場面が拡散し、論争が拡大した。
一部のネットユーザーは「中国のイメージを歪曲した」として不買運動を呼びかけ、実際にチョン・ジヒョンがモデルを務める化粧品や時計ブランドの広告が取り下げられた。
こうした動きは今回が初めてではない。
2014年には、キム・スヒョンとチョン・ジヒョンが中国のミネラルウォーターブランドの広告モデルを務めた際、広告に「白頭山（Changbaishan・長白山）」という表記が使われ、東北工程問題が浮上した。
東北工程とは、中国の歴史研究プロジェクトで、韓国では高句麗や渤海といった古代王国の歴史を「中国の地方政権」と位置づけ、中国史に組み込もうとしたものだと問題視されている。
韓国ファンが歴史歪曲だと批判し、キム・スヒョンは契約終了後、追加活動を中止した経緯がある。
BTSも2020年、韓国とアメリカの関係増進に貢献した人物に与えられる「ヴァン・フリート賞」を受賞した際の朝鮮戦争に関する発言で、中国ネットユーザーの反発に直面した。当時、一部のスポンサーが中国でのプロモーションを中断または調整した。
結局は「韓流人気→政治論争→不買運動」という典型的なパターンだ。韓流コンテンツが世界で人気を得るほど、中国では政治・外交的解釈が加えられ、不買運動に発展するパターンが見られる。
スター個人の活動や広告主にまで影響が及ぶ構造だ。
中国での反発、そしてリスクが共存するなか、『北極星』はアジア・太平洋地域でヒットを続けている。公開からわずか5日で、2025年に公開された韓国オリジナルドラマの中で最も視聴された作品となった。
なお、中国ではディズニープラスやNetflixといった海外OTTプラットフォームが正式サービスを行っていない。
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