ゴルフ場でキャディとして勤務していたAさんは、最近その仕事を辞め、別の職種への転職を準備している。キャディ歴7年の経験を持つAさんは、その理由について「暴言や暴力はもちろん、性的な嫌がらせ発言に耐えられなかった」と語った。
A氏だけではない。国会の文化体育観光委員会のソン・ソル国会議員が全国サービス産業労働組合連盟と共同で行った調査によると、ゴルフ場で働くキャディ10名中8名がセクハラ被害に遭っていたことがわかった。
9月22日から10月2日にかけて実施された「ゴルフ場キャディ労働者の人権・安全実態調査」によると、回答者の88.2％が顧客からのセクハラ被害を経験したと回答。また、性的暴行（身体接触を伴う被害）を受けたと答えた割合も67.7％に上った。
このアンケートは、全国のゴルフ場で働くキャディ93人を対象にオンラインで行われた。
調査結果によると、人権侵害に該当する「ため口や侮辱的発言」を受けたという回答が97.8％に達し、「暴言・罵倒」は75.3％、「身体的脅迫」が32.3％、「暴行」が12.9％にのぼったという。
過去1年間で16回以上、繰り返し人権侵害を経験したと答えた割合は、「ため口・侮辱的発言」31.2％、「セクハラ発言」15％、「性的接触」5.4％、「暴言・罵倒」5.4％だった。これらの結果から、人権侵害が一時的な事件ではなく、勤務期間中に繰り返される構造的な問題であることが明らかになった。
また、暴言・暴行・セクハラを通報した後、事業主が取った対応については、「何の措置も取らなかった」（44.1％）、「我慢するように言われた」（26.9％）という回答が多く、中には「顧客に謝るよう言われた」（2.2％）というケースもあった。
ソン議員は「キャディはゴルフ場の“サービス提供者”である以前に、暴言や雷雨の中で働く“危険労働者”だ」とし、「文化体育観光部は、キャディの人権侵害や労災を防止するための明確な基準を設け、すべてのゴルフ場で実施されるよう法的保護体制を早急に整えるべきだ」と訴えた。
