NewJeansからの脱退が決まったダニエルの違約金をめぐり、現地弁護士たちが分析を示して話題だ。
当初報じられた請求額よりも、さらに膨らむ可能性もあると指摘している。
韓国のキム・ジョンチョル弁護士は最近、自身のYouTubeチャンネルに「NewJeansから追放されたダニエル、最終違約金はいくらになるのか」というタイトルの動画を掲載した。
NewJeans所属レーベルのADORは昨年末、ダニエルに専属契約解除を通知したと発表。あわせて、ダニエルと家族1人、ミン・ヒジンADOR元代表らを相手取り、431億ウォン（約46億円）規模の違約罰および損害賠償請求訴訟を提起した。
本件に関してキム弁護士は、「損害を発生させた全面的な責任がダニエル側にあると見るなら、400億ウォンまたはそれ以上の金額も出得る」とし、「NewJeansの売上を見ると、2023年にADORは1103億ウォン（約118億円）、2024年には1111億ウォン（約119億円）の売上を出した。ダニエルの専属契約期間は2029年7月31日までだ。残り期間の売上を計算し、NewJeansのメンバー数で割ってみれば、ほぼメンバー1人当たり1000億ウォン（約108億円）近い売上を生み出していることが分かる。そうだとすれば、損害賠償の請求額は十分に成立し得るという結論になる」と述べた。
さらに「損害賠償に関する条項もあるが、違約罰という条項が別にある。違約金と違約罰は異なる。違約金は損害賠償の予定なので減額される。過失の有無によっても変わり得る。しかし、違約罰は原則として減額されない。違約罰と書かれていれば、その金額を全額支払わなければならない。違約罰は受け取った金額の何倍という形で定められている。場合によっては400億ウォンに違約罰まで加わり、それよりも大きな金額になる可能性もある。もちろん、過失相殺を通じて金額が調整されることもあるが、純粋に法理上の可能性というならば400億ウォン以上もあり得る」と語った。
そして「NewJeansが持つ売上、会社がNewJeansを育てるために支払ってきた相当な費用もある」として、「問題は損害賠償において、専属契約解除の原因がどこにあるのか、違法性がどこにあるのか、誰の過失がより大きいのかなど、訴訟の結果がどうなるか見守る必要がある」と付け加えた。
危機感の無さを指摘する声も
ほかにも、YouTubeチャンネル「知り合いの弁護士」を運営するイ・ジフン弁護士も、ダニエルの“追放”をめぐる懸念を示している。「ダニエルが敗訴すれば、数百億ウォン（数十億円）規模の負担が生じ得る」として、「今はボランティア活動をしている場合ではない。NewJeansのメンバーが専属契約を一方的に破棄し、会社に損害を与えた。その被害は株主に戻った。誰かに損害を与えた状況でボランティア活動をするのは、常識的におかしい」と主張している。
続けて「自重し、厳しい状況であることを理解しなければならない。自分たちの行為によって被害を受ける人がいるなら、申し訳なく思って謹慎する姿を見せるべきだ。“私は幸せです”というような動きは、むしろ事件を大きくする」と伝えた。
また、「ダニエルは自分が間違ったことは認めなければならない。そして、“ミン・ヒジンからガスライティング（精神的虐待の一種）を受け、そうなった”として抜け出すべきだ」とし、「今後、ダニエルはミン・ヒジンと全面戦をしなければならない。今からでもミン・ヒジンとの関係を刀で断ち切るように切らなければならない。そうしなければ立ち直れない。会社との調整で終わらせるには、ミン・ヒジンを攻撃しなければならない」と主張した。
◇ダニエル プロフィール
2005年4月11日生まれ。本名ダニエル・マーシュ。父はオーストラリア人、母は韓国人の二重国籍。オーストラリアで生まれ、幼少期を韓国で過ごしキッズモデルとして活動した。2012年から再びオーストラリアに生活拠点を移し、2019年に現地で開催されたBigHitエンターテインメント（現HYBE）主催のオーディションに参加。その後練習生となり、2022年にNewJeansのメンバーとしてデビューした。メンバーのなかで最も器用で、絵や料理が得意とも。2025年12月29日にADORより専属契約解除が発表され、NewJeans脱退。
