ミン・ヒジン元代表の主張に、ADORが反論した。
BTSなどが所属するHYBEの傘下レーベルADORは1月29日、本紙『スポーツソウル』の取材に対し、「主張があるなら法廷で話せばいい」とコメントし、一蹴した。
前日、ミン元代表の法的代理人を務めるキム・ソヌン弁護士は、ソウル某所で記者会見を開き、いわゆる「タンパリング（引き抜き）」疑惑を全面的に否定した。ミン元代表本人は「メンバーの家族の問題で大きな衝撃を受けた」として会見を欠席している。
ミン元代表側は、今回の疑惑について「NewJeansメンバーの“伯父”と、資本市場をかく乱する勢力（通信機器メーカー「DAVOLINK」のパク・ジョンギュ会長）が結託して作られた構図だ」と主張。自身は紹介されて一度会っただけで、その後は距離を置いていたにもかかわらず、関係しているように見せかけられたと訴えた。
さらに、HYBEに対しても責任論を展開。同社のイ・ジェサン代表が当該人物について「会わない方がいい」と警告していた点を挙げ、「HYBEが市場のかく乱構造を認識しながら黙認していた、もしくはタンパリングの枠組み形成に利用した可能性がある」と指摘した。
また、ADORがNewJeansメンバーのダニエルに対してのみ、専属契約解除を通知したことについても、「NewJeansを事実上解体しようとする動きであり、訴訟の中でメンバー家族を利用している」と強く批判した。
これに対しADORは、個別の主張内容には踏み込まず、「言うべきことがあるなら、法廷で語るべきだ」との原則論にとどめている。
なおADORは昨年12月30日、ミン元代表を相手取り、約100億ウォン（約10億円）規模の損害賠償請求訴訟を提起している。これとは別に、ミン元代表とHYBEの間で争われている約260億ウォン（約26億円）規模のプットオプション（株式売却請求権）の有効性をめぐる裁判についても、2月12日に司法判断が示される予定だ。
■【写真】「突然、契約解除を…」NewJeansに“なれなかった”日本人
