日中関係の緊張が、K-POPの現場にもはっきりと影を落とし始めている。
2月6日、ワールドツアー「RIIZING LOUD」のマカオ公演を控えていたボーイズグループRIIZEの日本人メンバー、ショウタロウの不参加が発表された。
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マカオ公演の制作会社が公式SNSを通じて発表したもので、制作側は「メンバー全員が参加できるよう、関係者一同が事前に万全の準備を進めてきたが、やむを得ない事情によりショウタロウは公演に参加できなくなった」とファンに理解を求めた。
RIIZEは同日午前、メンバー全員がすでに出国していたことも明らかになっている。結果として公演は5人体制で行われることになった。
次々と活動制限される日本人メンバー
ショウタロウの出演見送りについては、継続する日中関係の緊張が影響した可能性が指摘されている。
実際、中国では日本への渡航が制限される状況が続いており、中華圏では日本人メンバーを含むK-POPグループの公演が直前になって中止・変更されるケースが相次いでいる。
例えば、2月7～8日に開催予定だったMBC主催の『ショー！K-POPの中心 in マカオ』が電撃中止になった。日本人メンバーのビザ発給に問題が生じ、日本人メンバーを除外して公演を行う案も検討されたものの、最終的には公演そのものが白紙になっている。
個別グループの活動にも影響が及んでいる。
LE SSERAFIMは、2月14日に中国・上海で予定されていた新譜のファンサイン会を中止。日本国籍の宮脇咲良、カズハを含むグループ構成そのものが、中国側にとって「負担」となった可能性が指摘されている。
また、CLOSE YOUR EYESは1月に杭州でのファンミーティングを開催したものの、日本人メンバーのケンシンは不参加となった。
看過できないのは、この問題が単なる日本人メンバーだけの問題ではないという点だ。
韓国の大手芸能事務所4社所属グループを基準にすると、日本国籍メンバーの割合は約17％に達するとされる。およそ5人に1人に近い割合で、日本人メンバーが含まれている計算になる。
K-POPはグローバルオーディションを通じた多国籍構成こそが競争力となってきたが、国籍がそのまま活動制限の要因になりつつある現状は、K-POP産業全体への悪影響を否定できない。
こうした状況に拍車をかけかねないのが、日本国内の政治情勢だ。
衆議院選挙の情勢調査では、与党が大幅に議席を伸ばす可能性が報じられている。高市政権が圧勝するとなれば、中国側の対日姿勢が軟化する兆しは、当面見えてこない。
現在の「限日令」が一過性ではなく、日本人メンバーの活動制限という形で長期化することになれば、今後、K-POPグループが「日本人メンバーを最初から入れない」という判断に傾く可能性も否定できない。
本来、国境を越えるはずの音楽とエンターテインメントが、政治と外交の影響を直接受ける現実。日本人メンバーの“排除”という形で表面化しつつあるこの動きは、K-POPのグローバル戦略そのものに、構造的な問いを突きつけている。
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