ボーイズグループTHE BOYZと、所属事務所One Hundredが、精算金の支払いを巡って、真っ向から食い違う主張を展開し、対立が激化している。
去る4月22日、メンバーのニューを除くTHE BOYZの9人の代理人、法務法人ユルチョンのキム・ムニ弁護士は「アーティスト全員は、One Hundredが『精算金の支払いを完了した』という立場を発表した時点はもちろん、現在に至るまで、2025年第3・4四半期の未払い精算金を含め、いかなる金銭も受け取っていない」と明らかにした。
キム弁護士は、「事務所は仮処分申請への対応中も、複数回支払い期日を特定して履行を約束したが、実際の支払いはまったく行われなかった」として、「精算金の支払いがまったくなされていない状態で『精算完了』という虚偽の公式コメントが発表された点は、非常に遺憾である」と述べた。
また、龍山（ヨンサン）警察署は、4月20日付でTHE BOYZ側が提起した刑事告訴事件をソウル警察庁金融犯罪捜査隊に移送したことを公式に確認した。
同日、One Hundredとチャ・ガウォン代表の代理人ヒョン・ドンヨプ弁護士は、「THE BOYZのメンバー11人全員に対し、1人当たり15億ウォン（約1億6000万円）、計165億ウォン（約18億円）の専属契約金をすでに支払った」と反論した。
ヒョン弁護士は、「業界の通常水準である1～3億ウォンを10倍以上上回る金額であり、他事務所の関係者らでさえ、損失を懸念するほどの破格の支援だった」と強調した。
続けて、「当該契約金は、今後の収益から差し引かれる先払い金としての性格を持っており、契約解除時には残りの契約期間に比例した金額が返還されなければならない」として、「メンバーが主張する未払い分を差し引いても、約118億ウォン（約13億円）の利益を先取りしている状態だ」と主張した。
これに対し、THE BOYZ側は、事務所が主張する「15億ウォン」は契約締結に伴う先払い金に過ぎず、精算とは別問題であるという立場だ。精算金が正当な理由なく支払われていないことこそが、「信頼破綻」の核心であると主張している。
なお、これに先立ち、3月19日、THE BOYZの9人は重大な専属契約違反などを理由に、One Hundredに契約解除を通知した。ニューは個人的に専属契約を維持するとの意思を表明している。
両者の専属契約の効力に関する争いは、仮処分事件を通じて、裁判所の判断に委ねられる見通しだ。
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