ドラマ『21世紀の大君夫人』が放送終了後も“歴史歪曲”論争の余波に包まれるなか、韓国史の専門家らが相次いで意見を表明し、波紋がさらに広がっている。
ついには作品廃棄論や、政府支援金の返還可能性まで取り沙汰される事態となっている。
先立って『21世紀の大君夫人』は、第11話でイアン大君（演者ビョン・ウソク）の即位式シーンに登場した「九旒冕冠（きゅうりゅうべんかん）」と、「千歳（チョンセ）」という表現をめぐり議論となった。
皇帝を象徴する「十二旒冕冠」や「万歳（マンセ）」ではなく、諸侯国を意味する要素が登場したことで、中国の“東北工程”に口実を与えかねないとの指摘が相次いだ。
騒動が拡大すると、制作陣は遅れて謝罪文を掲載。主演俳優のIUとビョン・ウソクも、それぞれ自ら謝罪文を公開して頭を下げた。特にIUは、ファンとの団体観覧イベントの場で涙を見せたことでも話題となった。
しかし、この過程で俳優たちに責任が過度に集中しているとの声も上がった。これを受け、韓国史講師で作家のチェ・テサン氏は19日、追加コメントを発表し、「昨日投稿した文章によって傷ついた俳優の方々に申し訳ない」と明かした。
チェ氏は、「IUさんが団体観覧で涙を流す姿や、ビョン・ウソクさんの直筆の手紙を見て胸が痛んだ」とし、「俳優たちに専門的な歴史用語や状況まで全て理解するよう求めるのは無理がある」と語った。
一方で、「本来なら、考証システムが堅固な鎧となって俳優たちを守るべきなのに、いつも甘く、結局は俳優たちが“スケープゴート（身代わり）”になっている」と指摘。「人を攻撃するより、より強固な歴史考証システムの構築に知恵を集めるべきだ」と強調した。
さらに、「俳優たちが作品を選ぶ際、“どこで、どの程度考証が行われたのか”が重要な基準になるべきだ」とし、歴史考証研究所の設立の必要性にも再び言及した。
誠信（ソンシン）女子大学のソ・ギョンドク教授も同日、強い懸念を示した。SNSを通じて、「今回の論争で最も大きな問題は、中国の東北工程に口実を与えてしまった点だ」と指摘。 続けて、「グローバルOTTを通じて世界中の視聴者が視聴するコンテンツである以上、正確な考証だけでなく、周辺国による歴史歪曲の状況まで綿密に確認すべきだ」とし、ドラマ『朝鮮駆魔師』の騒動や今回のケースを教訓として、再発防止策が必要だと訴えた。
世論もなかなか収まる気配を見せていない。制作費300億ウォン（約30億円）規模の大作として期待を集めた作品だったが、演技力論争に加え、設定問題、歴史歪曲問題まで重なり、一部視聴者の間では“作品廃棄”を求める声まで上がっている。
さらに、放送メディア通信委員会側が、海外流通支援事業に関連した政府支援金の返還可能性について法的検討に入ったと伝えられ、新たな論争へと発展している。
ただし、この支援金は制作費そのものではなく、海外ショーケースやイベント参加支援としての性格が強かったため、実際に返還措置が行われるかどうかについては、さらなる法的検討が必要な状況だ。
何より今回の騒動は、単なるドラマ1本のミスを超え、Kコンテンツが世界へ広がる現在、歴史コンテンツをどのようなシステムで検証・保護していくべきかという課題を残した。
制作陣や俳優個人の責任論を超え、より体系的な歴史考証システムの必要性を訴える声は、今後さらに高まっていくとみられる。
（記事提供＝OSEN）
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