ADORとNewJeansの元メンバー、ダニエル側が、約330億ウォン（約35億円）規模の損害賠償訴訟の第2回弁論期日で、芸能活動の可否をめぐり激しく対立した。
ソウル中央地裁民事合議31部は6月11日午後、ADORがダニエルとその家族、そしてミン・ヒジン前ADOR代表を相手取って提起した損害賠償請求訴訟の第2回弁論期日を開いた。
ADORは当初、431億ウォン（約45億円）規模の損害賠償を求めていたが、その後、請求額を330億9000万ウォン（約35億円）に減額した。
この日、ADOR側は「ダニエルは自由に活動しても問題ない。原告側に活動を妨げる理由はない」と主張。また、ミン・ヒジン前代表がNewJeansの契約解除をそそのかし、金銭的な不利益を受けないようメンバーらを説得したとして、「忠実義務違反にあたる」と強調した。
これに対し、ダニエル側は真っ向から反論した。「原告がダニエルに請求している違約金は1000億ウォン（約105億円）に迫る。これほど巨額の訴訟を抱えるアーティストを受け入れ、活動を支援しようとする芸能事務所があるだろうか」と指摘。「これは事実上、芸能活動を封じる意図にほかならない」と主張した。
さらに、「ADORは復帰の意思を示した後、一方的に契約解除を通知した。具体的な是正措置を求めたにもかかわらず、受け入れられなかった」と付け加えた。
訴訟の長期化をめぐる攻防も続いた。
ダニエル側は、「ADORにはダニエルだけを標的とし、他のメンバーたちにも報復訴訟の警告を送ろうとする不当な目的がある」とし、「アイドルとして最も輝く時期を法廷闘争によって失わせようとしている」と主張。
これに対し、ミン・ヒジン側の代理人も「被告らの人生を疲弊させようとする悪意ある意図だ」と同調した。
一方、ADOR側は「原告としても早期の権利確定を望んでいる」と反論した。
和解の可能性について、ADOR側は「全くないとは考えていない」と含みを持たせたが、ダニエル側は「契約解除を通告したうえで巨額の違約金訴訟まで提起しておきながら、『和解』という言葉を聞いたのは初めてだ」と一蹴した。
