K-POPアイドルは、ディープフェイク性犯罪の“最前線”に立たされている。
そんな現実を改めて突きつける出来事が、韓国で相次いでいる。
LE SSERAFIMの所属事務所SOURCE MUSICが6月29日、アーティストを対象にしたディープフェイク性犯罪に対し、「合意の意思はまったくなく、法が定める最も強い処罰を望む」という趣旨の意見書を提出したと明らかにした。
その少し前には、aespaのカリナとウィンターのディープフェイク映像を制作・販売した人物に懲役2年6カ月の実刑判決が出たばかりだ。
もはや、これは単なる悪質コメントやネット上の嫌がらせの延長ではない。K-POP女性アイドルを標的にしたデジタル性犯罪として、芸能事務所も司法も対応を強めている。
「法が定める最も強い処罰を」
SOURCE MUSICはこの日、LE SSERAFIMの権益保護に関する公式立場を発表した。
同社は、アーティストを守るために独自のモニタリングシステムを運営しており、ファンからの情報提供も受けながら、悪質投稿に対する法的対応を続けていると説明した。
対象となっているのは、虚偽事実の流布、侮辱、性的誹謗、悪質な投稿などだ。韓国の主要オンラインコミュニティに、LE SSERAFIMを侮辱したり、虚偽事実を投稿したりした作成者に対して告訴を進めており、複数の件が現在も捜査中だという。
すでに処分が出たケースもある。アーティストに対する侮辱性の投稿を書き込んだ人物には、教育履修条件付きの起訴猶予処分が下され、また侮辱やわいせつ物流布性の投稿を行った人物については、略式起訴された状態だと説明している。
そのなかでも、今回とりわけ重く扱われたのがディープフェイク性犯罪だった。
SOURCE MUSICは、LE SSERAFIMを対象にしたディープフェイク性犯罪行為について「厳正に対応している」とし、アーティストに関連する児童・青少年の性保護に関する法律違反、いわゆる性的搾取物制作などの事件について、被害回復と犯罪根絶のために「合意の意思はまったくなく、法が定める最も強い処罰を望む」という趣旨の意見書を提出したと明かした。
この表現はかなり強い。ネット上の悪質投稿に対する「法的対応を進める」という定型的な告知を超え、加害者との示談や善処を一切考えていないこと、そして可能な限り重い処罰を求めることを明確にしたからだ。
背景には、K-POPアイドルを狙うディープフェイク性犯罪が、もはや“悪質ないたずら”や“ネット上の嫌がらせ”では済まない段階に入っている現実がある。
実際、aespaをめぐる事件では実刑判決が出ている。
SMエンターテインメントは6月18日、aespaのメンバーであるカリナとウィンターのディープフェイク映像を制作し、営利目的で販売した人物に対し、懲役2年6カ月の有罪判決が言い渡されたと発表した。
大邱（テグ）高裁第1刑事部は、被告人に実刑を言い渡すとともに、性暴力治療プログラム80時間の履修、児童・青少年関連機関などへの就業制限7年も命じたという。
この判決が示した意味は大きい。アイドルの画像を勝手に使い、性的な合成映像を作り、販売する行為は、もはや匿名のネット空間で済まされるものではない。実際に刑事処罰の対象となり、実刑にもなり得る犯罪であることが、司法判断として示されたからだ。
SMエンターテインメント側もこの判決を機に、所属アーティストを狙ったデジタル性犯罪やオンライン上の権利侵害に対し、無寛容原則で対応する方針を改めて明らかにしている。
同社は、ファンからの通報と独自モニタリングを通じて、各種オンラインコミュニティやSNS上の悪質投稿、コメントの証拠を数千件単位で収集し、捜査機関に告訴状を提出していると説明した。
K-POP女性アイドルが標的に
LE SSERAFIM側の発表とaespa事件の実刑判決を並べると、K-POP界が直面している問題の深刻さが見えてくる。
女性アイドルは、世界中にファンを持つ一方で、膨大な写真や映像が日常的に流通している。
ステージ映像、空港写真、SNS投稿、広告ビジュアル、配信の切り抜き。人気が高ければ高いほど、写真や映像はネット上に増えていく。その可視性が、AIを悪用する者たちにとって“素材”のように扱われてしまう。
公開された写真や映像を悪用し、本人とは無関係の性的なイメージを作り出し、拡散・販売する行為は、単なる悪質な加工ではなく、実在する人物に被害を与える犯罪として扱われ始めている。
米サイバーセキュリティ企業Security Heroの「State of Deepfakes 2023」によると、調査対象となった性的なディープフェイク動画の登場人物のうち、53％が韓国人女性だったとされる。
さらに、被害者の職業別では「歌手」が58％で最も多かったという。K-POP女性アイドルが、こうした被害の主要な標的になっていることをうかがわせる数字だ。
LE SSERAFIMやaespaの事例は、その現実を象徴している。
これまでアイドルをめぐる悪質行為といえば、誹謗中傷、虚偽事実の流布、セクハラ発言、サイバーレッカーによるデマ拡散などが大きな問題とされてきた。もちろん、それらも深刻な権利侵害である。だが、ディープフェイク性犯罪はさらに別の次元の被害を生む。
一度作られた画像や映像は、オンライン上で複製され、保存され、別の場所へと再拡散される。削除しても、別の誰かが持っている可能性が残る。被害者にとっては、いつ、どこで、誰に見られているのかわからない不安が続く。SOURCE MUSICが「回復不可能な精神的・物理的被害」と表現したのも、そのためだろう。
しかも、問題は制作した人物だけに限らない。こうしたコンテンツを探し、購入し、消費する人々がいるからこそ、市場が成立する。
aespaの事件でも、被告人はディープフェイク映像を営利目的で販売していたとされる。つまり、加害は「作る人」だけで完結しているわけではない。背後には、それを探し、購入し、拡散する需要がある。
だからこそ、LE SSERAFIM側が「合意も善処もしない」という姿勢を前面に出した意味は小さくない。所属事務所としてアーティストを守るだけでなく、こうした行為を明確な違法行為として扱う姿勢を示したといえるからだ。
aespa事件で実刑判決が出た直後に、LE SSERAFIM側も強い対応方針を示した。K-POP界がこの問題を看過しない段階に入ったことは明らかだ。
K-POP女性アイドルがディープフェイク性犯罪の“最前線”に立たされているという危機感は、今回の一連の動きでさらに鮮明になった。
■【写真】aespa・カリナとウィンター、韓国代表のW杯初戦に登場
