韓国のシネマコンプレックス業界に大きな変化を予告していた、ロッテカルチャーワークスとコンテンツリー中央の合併が、結局不発に終わった。
CJ CGVに対抗する新たな競争の構図の形成に期待が寄せられていた両社の協力は、これといった進展がないまま終了し、2社はそれぞれ独自の生存戦略を続けていくことになった。
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2025年5月、ロッテカルチャーワークスとコンテンツリー中央は、合併に向けた基本合意書（MOU）を締結し、関連手続きを検討してきた。
当時、両社の協力は、韓国の映画館市場における意味のある変化として評価された。シネコン業界1位のCGVに対抗し、続く2大シネコンのロッテシネマとメガボックスが力を合わせれば、シェア拡大はもちろんのこと、コンテンツ投資や運営の効率化という側面でも相乗効果を生み出せると期待が高まっていた。
しかし、MOUの有効期間内に合併手続きが進むことはなかった。3月に一度、MOUの延長まで行われたものの、最終合意に至らなかったことで、事実上それぞれの道を歩むことになった。
ある業界関係者は、「CGVの独走状態に対応するため、ロッテシネマとメガボックスが合併を検討したが、コンテンツリー中央の現在の状況などを考慮すると、一度MOUを延長したにも関わらず、その後の議論を素早く進めることは難しかった」と伝えた。
特に、両社の現状は、やや異なる。ロッテシネマを運営するロッテカルチャーワークスは、2026年第1四半期の売上高1246億ウォン（約130億円）、営業利益79億ウォン（約8億円、連結決算）を記録した。大手シネコン3社のうち、唯一韓国で黒字転換に成功し、業績回復の兆しを見せている。
一方、メガボックスは、映画館事業だけでなく、コンテンツ事業全般の再編と収益性の改善という課題を抱えている。何よりも最近、中央グループの経営状況に赤信号が灯った。
6月30日、裁判所は、コンテンツリー中央とメガボックス中央を含む、中央グループ系列の4社に対し、民事再生手続きの開始決定を下した。グループ全体の財務負担が、合併が成立しなかった要因として作用したという解釈だ。
当初、両社の協力関係は、単なる合併を越え、韓国の映画館産業再編の始まりと見なされていた。動画配信プラットフォームの成長と観客の減少によって、映画館業界全体が危機に瀕しているなか、規模を拡大して競争力を確保しようとする試みだったからだ。
しかし、合併が不発に終わったことで、ロッテシネマとメガボックスは再び単独での生存戦略を展開することになった。ロッテシネマは業績改善の流れを維持しながら、競争力を強化していく見通しであり、メガボックスもまた新たな突破口が必要な状況だ。
結局、CGVに対抗する“第2の連合軍”は生まれなかった。それぞれの道を選択したロッテシネマとメガボックスが、変化する映画館市場の中でどのような生存戦略で勝負を続けていくのか、関心が集まっている。
