“匿名性”という盾は通用しない。
IVEの所属事務所STARSHIPエンターテインメントが、悪質コメント投稿者への強硬対応をさらに加速させる。
韓国国内の法の目をかいくぐり、海外サーバーに巣食っていた悪名高いサイバーレッカー系YouTubeチャンネル「タルドク（脱オタク）収容所」さえも、米裁判所のディスカバリー制度を通じて身元特定にまでこぎつけたSTARSHIPエンターテインメントは、業界でも成し遂げるのが難しいことを実現して称賛を受けた。そしてついに法の裁きを受けさせることで、アーティスト保護が口先だけではないことを印象づけた。
さらに、「虚偽操作情報根絶法」という新たな法制度も加わった。本日（7月7日）から本格施行される「虚偽操作情報根絶法」は、単にフェイクニュースを防ぐだけでなく、他人の苦痛を金儲けの手段にしてきた悪質なサイバーレッカーの構造を根本から遮断するために生まれた。
これまで情報通信網法上のサイバー名誉毀損は、手口が日増しに巧妙かつ悪質になっているにもかかわらず、処罰は罰金刑レベルの“甘い処分”にとどまり、一罰百戒の効果を期待しにくかった。これを補完し、虚偽事実の操作および流布に対する量刑を大幅に強化し、犯罪で得た不当利益まで徹底的に罰するための緻密な仕組みを整えた。
虚偽操作情報根絶法により、芸能界はアーティストを守るための強力な手段を得た。この法律は、無分別な嘲笑やフェイクニュースで傷ついてきたアーティストの人格とブランドを守るうえで、強力な盾となると期待を集めている。また、再生数稼ぎに必死になっていた悪質なクリエイターを根絶する転換点になるものとみられる。
STARSHIPエンターテインメントの対応は、従来の芸能界に見られた形式的な告訴状の提出や、善処を前提とした見せかけの警告とは次元が違っていた。IVEのウォニョンをはじめ、所属アーティストたちを苦しめてきた悪質な噂を切り捨てるために、時間と費用を惜しまず執拗に追及した。
「投稿が削除されたか非公開処理されたか、アカウントが変更されたか無効化されたかに関係なく、すでにすべての証拠を収集した」というSTARSHIPエンターテインメントの宣戦布告は、悪質コメント投稿者たちに向けた冷ややかな死刑宣告も同然だった。
すでに「タルドク収容所」運営者の身元を特定し、5000万ウォンの損害賠償判決を引き出し、“サイバーレッカー狩り”の完璧なマニュアルを構築したSTARSHIPは、警告後に告訴するという業界の一般的な対応とは異なり、相手に対処する時間すら与えないという方針のもと、「先告訴・後告知」システムで悪質コメントの根絶に取り組んでいた。
そこに、処罰基準が大幅に強化された新法が加わり、もはやためらうことも妥協することもなくなったというわけだ。無言の警告がオンライン上を冷たく覆い、悪質コメント投稿者たちは「警告されたら対処すればいい」という安易な考えから、「指先を一つ間違えたら身の破滅だ」と背筋が凍る思いをしているだろう。
悪質コメントや虚偽情報でアーティストを傷つけてきた投稿者たちに対し、今後はより厳しい責任が問われることになりそうだ。STARSHIPエンターテインメントは、これまでも所属アーティスト保護のために強い姿勢を示してきた。さらに強化された法制度のもとで、どのような対応を見せるのか注目が集まっている。
（記事提供＝OSEN）
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