事務所は「契約解除」、本人は「同意していない」 K-POPアイドルは本人の意思と無関係に“脱退”させられるのか | RBB TODAY

事務所は「契約解除」、本人は「同意していない」 K-POPアイドルは本人の意思と無関係に“脱退”させられるのか

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事務所は「契約解除」、本人は「同意していない」 K-POPアイドルは本人の意思と無関係に“脱退”させられるのか
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「自分からグループを脱退した事実はなく、専属契約解除にも同意していない」

バンドXdinary Heroesを離れたゴニルが、そう主張した。

【写真】「ファンをぶん殴りたい」ゴニル、突然の契約解除

先立ってJYPエンターテインメントは、ゴニルをめぐる騒動について「アーティストと多角的に十分な話し合いを行った」と切り出した。

続けて、「これ以上チーム活動をともにすることは難しいと判断し、相互合意のもと専属契約を解除することにした」とし、ゴニルが同日付でグループを脱退すると伝えていた。

ところが、その“相互合意”をゴニル本人が否定した格好だ。

8月20日、ゴニルは法律代理人を通じて、問題となった私的な場での不適切な発言については謝罪した一方、「グループから自主的に脱退した事実はなく、専属契約の解除に同意したこともない」と主張。契約解除に値する事由があるとは考えにくいとの立場も示した。

ただし、JYPとすぐに法廷闘争へ入る考えではなく、「ファンにこれ以上疲労感を与えたくない」として、所属事務所と円満に対話を続ける意向を示した。

ゴニル
(写真提供=OSEN)ゴニル

ここで一つ、素朴な疑問が浮かぶ。

そもそもアーティスト本人が「辞めていない」と言っているのに、グループから“脱退”させることはできるのだろうか。

本人が同意しなければ、脱退は無効?

結論からいえば、この問いは単純ではない。

「グループからの脱退」と「所属事務所との専属契約解除」は、同じように見えて別の問題だからだ。

まず、専属契約については、本人の同意がなければ絶対に解除できない、というわけではない。

Xdinary Heroes
(写真提供=OSEN)Xdinary Heroes

韓国文化体育観光部が公表している歌手向けの「標準専属契約書」では、事務所または歌手のどちらかが契約内容に違反した場合、「相手方は有責当事者一方に対して14日間の期間内に違反事項を是正することを要求し、その期間内に違反事項が是正されない場合、または是正することが不可能な場合には、契約を解除もしくは解約することができ、かつ損害賠償を請求することができる」と定めている。

つまり、契約上の違反があり、必要な手続きを踏んでいれば、相手が解除に同意していなくても契約を終了させられる場合はある。

言い換えれば、契約解除で重要なのは本人が同意したかどうかではない。事務所側に、一方的に契約を終了させられるだけの根拠があったかどうかだ。

問題になるのは、実際に契約解除を可能にするほどの違反があったのか、必要な手続きが取られたのか、そしてその契約解除が法的に有効なのか、という点だ。

もちろん、ゴニルとJYPが実際に結んでいる契約書の内容は公表されていない。標準契約書がそのまま適用されると断定することはできない。

ただ、現実のK-POPではもう一つ重要な問題がある。

専属契約解除が法的に有効なのかどうかとは別に、事務所の判断によって先に“グループから外れた状態”が作られてしまうことだ。

JYPはすでにゴニルの脱退を発表し、Xdinary Heroesを5人体制へ再編した。予定されていた日本の「SUMMER SONIC 2026」出演や9月の単独ファンミーティングは中止となったが、少なくともJYP側の発表上、ゴニルはすでにグループを離れた扱いになっている。

つまり、本人が「脱退していない」と主張していても、事務所がそのメンバーをグループ活動から外し、残るメンバーによる体制を発表すれば、現実には“脱退した状態”が先にできあがってしまう。

その判断が法的に正しいかどうかは、その後の話だ。

法律上の契約関係と、現実に「グループのメンバーとして扱われるか」は、必ずしも同時に決着するわけではないといえる。

“同意なき脱退”、過去にはこんな例も

似た構図は最近もあった。

THE BOYZを離れたチュ・ハンニョンも、当時の所属事務所がグループ脱退と専属契約解除を発表した後、「グループを脱退した事実はなく、専属契約解除にも同意していない」と主張した。

チュ・ハンニョン
(写真提供=OSEN)チュ・ハンニョン

事務所側は契約解除の正当性を主張し、本人側は一方的な措置だったと反論。両者の説明は食い違った。

さらにその後、チュ・ハンニョンをめぐる当初の重大な疑惑報道そのものについて、報じた記者が虚偽事実を摘示した名誉毀損の疑いで起訴される展開にもなった。

だからといって、チュ・ハンニョンがTHE BOYZへ復帰できるとは限らない。本人が「脱退していない」と言い続けても、事務所やグループ運営側との関係がこじれた状態では、現実に活動へ戻るまでには別の問題が残る。

さらにさかのぼれば、少女時代を脱退したジェシカも似た言葉を残している。

2014年、ジェシカは「会社とメンバーから、今日から少女時代のメンバーではないと通告された」と主張した。

ジェシカ
(写真提供=OSEN)ジェシカ

一方、SMエンターテインメントは、「今年の春ジェシカが、本人の個人的な事情で、当社にあと一枚のアルバムの活動を最後にグループの活動を中断することを知らせてきた」と発表し、「ジェシカがファッション関連事業を始めることになり、継続的な議論にもかかわらず、到底グループを維持することができない状況に至るようになった」と説明した。

双方の説明は一致しなかった。

それでも少女時代は8人体制で活動を続け、ジェシカはグループに戻らなかった。ここにも、本人の認識と事務所側の決定が一致しないまま、実際のグループ体制だけが先に変わっていくという構図が見える。

結局、誰が「メンバー」を決めるのか

アイドル本人が「私は辞めていない」と言えば、それだけで翌日からグループ活動に戻れるわけではない。

逆に、事務所が「脱退した」と発表したからといって、その専属契約解除が法的にも正当だと確定したわけでもない。

結局、争いになれば契約書と事実関係、そして場合によっては裁判所の判断が必要になる。

ただし、現実のK-POPでは、専属契約を通じて事務所側がグループ活動やスケジュールを広くマネジメントしている。そのため、法的な結論が出る前に、事務所側の判断によって先に“脱退した状態”が作られてしまうことがある。

ゴニルは現時点でJYPとの全面対決を選ばず、対話を続ける姿勢を示している。だからこそ今回の「脱退にも契約解除にも同意していない」という言葉は重い。

本人の意思と、事務所が発表した“現実”。その二つが食い違ったとき、K-POPアイドルにとって本当に強いのはどちらなのか。

ゴニルのケースは、その古くて新しい問題を改めて浮かび上がらせている。

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《スポーツソウル日本版》

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