イ・ミンホら出演映画、歴史歪曲・政治的意図めぐる論争に“中国資本流入説”まで浮上　制作会社が否定【全文】

イ・ミンホらが主演を務める映画『暗殺者（たち）』（原題）をめぐり、新たな疑惑が浮上した。

制作会社は“中国資本流入説”を真っ向から否定している。

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制作会社HIVE MEDIA CORPは9月29日、公式コメントを通じて、「最近、オンラインコミュニティや一部メディアなどを通じ、当社および映画『暗殺者（たち）』に関連して、いわゆる“中国資本流入”との主張が広がっているため、正確な事実関係をお伝えする」と明らかにした。

HIVE MEDIA CORPは、「当社および映画『暗殺者（たち）』の制作・投資過程に、中国資本が流入した事実は一切ない」とし、「『暗殺者（たち）』は韓国国内の制作陣とクリエイターが主体となり、韓国国内の資本によって独立して企画・制作された作品だ」と強調した。

さらに、「最近、作品をめぐってさまざまな意見や問題提起が続いていることは十分承知している」としつつ、「投資や制作資本に関する事項は客観的に確認できる事実であるだけに、事実と異なる情報がこれ以上拡散・再生産されないことを願う」と伝えた。

これに先立ち、韓国の最大野党「国民の力」に所属するチュ・ジヌ議員は、映画『暗殺者（たち）』の制作過程で、中国系金融会社を含む共同投資グループが400億ウォン（約46億円）規模の投資を推進したと主張し、中国資本が流入した可能性を提起していた。

また、『暗殺者（たち）』は、実際に起きた陸英修（ユク・ヨンス）夫人狙撃事件をモチーフとしていることから、政治的な意図や歴史歪曲をめぐる論争にも巻き込まれている。

これについて制作陣は公式コメントを通じ、「1974年に起きた歴史的事件をモチーフに、当時の事件について作成されたさまざまな記録をもとに、映画的な想像力を加えて再構成した劇映画だ」と説明した。

続けて、「本作は、特定の歴史的結論を新たに確定したり、既存の事実を否定・歪曲したりするために制作された映画ではない」と反論した。

『暗殺者（たち）』制作会社HIVE MEDIA CORPの公式コメント全文は以下の通り。

◇

こんにちは。映画制作会社HIVE MEDIA CORPです。

最近、オンラインコミュニティや一部メディアなどを通じ、当社および映画『暗殺者（たち）』に関連して、いわゆる“中国資本流入”との主張が広がっているため、正確な事実関係をお伝えします。

当社および映画『暗殺者（たち）』の制作・投資過程に、中国資本が流入した事実は一切ありません。

『暗殺者（たち）』は、韓国国内の制作陣とクリエイターが主体となり、韓国国内の資本によって独立して企画・制作された作品です。

最近、作品をめぐってさまざまな意見や問題提起が続いていることは十分承知しています。作品に対する批判やさまざまな意見は尊重します。

ただし、投資や制作資本に関する事項は客観的に確認できる事実であるだけに、事実と異なる情報がこれ以上拡散・再生産されないことを願います。

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