歴史歪曲の裏に“中国資本”？　韓国大ヒット映画に保守派が反発、監督らが告発される騒ぎに…いったい何が

韓国で大ヒット中の映画『暗殺者（たち）』（原題）が、歴史歪曲論争の渦中にある。

1974年に起きた大統領夫人銃撃事件を題材にした同作に対し、当時の朴正熙（パク・チョンヒ）大統領が事件の黒幕だったかのような描写があるとして批判が噴出。

【画像】「こじつけの陰謀論」『暗殺者（たち）』に疑惑

ついには監督らが警察に告発される事態となった。

さらに、こうした歴史の描き方には中国資本が関わっているのではないかとの疑惑まで浮上。制作会社が9月29日、「中国資本が流入した事実は一切ない」と公式に否定することとなった。

一体、何が起きているのか。

大ヒット映画に「歴史歪曲」批判

9月23日に韓国で公開された『暗殺者（たち）』は、ホ・ジノ監督が手がけ、ユ・ヘジン、パク・ヘイル、イ・ミンホらが出演する映画だ。

題材となったのは、実際に1974年8月15日に起きた陸英修（ユク・ヨンス）夫人銃撃事件。当時、在日韓国人の文世光（ムン・セグァン）が朴正熙大統領を狙って発砲し、夫人が銃撃を受けて亡くなった。

映画はこの事件をもとに、刑事や記者たちが事件の真相を追う物語を描いている。

しかし、公開後、その歴史の描き方に批判が集まった。

韓国の保守系政党「国民の力」の議員らは、映画が朴正熙元大統領自身の関与を暗示していると主張。朴正熙大統領記念財団も制作会社の謝罪や上映中止を要求した。

9月29日には、同党の元ソウル市議イ・ジョンベ氏が、ホ監督と制作陣を虚偽事実の摘示による名誉毀損の疑いでソウル警察庁に告発した。

イ氏は、映画のタイトルが単数形の「暗殺者」ではなく複数形を含む『暗殺者（たち）』となっていることも問題視。文世光以外にも事件を企てた人物がいた可能性を示唆し、観客に朴元大統領が関与していたかのような印象を与えると主張している。

一方、制作陣は9月28日に声明を発表し、批判に反論した。

同作は「特定の人物を事件の背後にいると断定したり、作品の中の仮説を歴史的事実として提示したりする意図はなく、特定の政治的目的を持って制作された作品ではない」と強調した。

実際の事件をどう描くべきか。創作の自由と歴史的事実の境界をめぐる論争は、政治家も巻き込む騒動へと発展した。

「中国資本が背後に？」疑惑が浮上

さらに、この論争のなかで持ち出されたのが、映画の制作資金をめぐる疑惑だった。

国民の力のチュ・ジヌ議員は9月28日、自身のYouTubeチャンネルで、制作会社ハイブメディアコープの過去の投資誘致計画に言及。中国系資本が背後で影響を及ぼした可能性も念頭に置くべきだと主張し、国政監査で調べる意向を示した。

その根拠として挙げたのは、2023年に投資銀行業界で報じられた約400億ウォン（約46億3000万円）規模の投資計画だ。

当時、ハイブメディアコープは、未来アセット証券PEとCLSAキャピタルパートナーズ・コリアによる企業連合を優先交渉先に選び、投資誘致を進めていると報じられていた。CLSAは、中国の中信証券が買収した金融会社だ。

チュ議員は、この資本関係に着目。映画の歴史的な描き方への批判と結びつけ、中国系資本の関与を調べる必要があると訴えた。

ただし、ここには重要な違いがある。

中国系金融会社が関係する企業連合による投資計画が過去に報じられたことと、中国資本が今回の映画の制作に投入され、その内容に影響したことは同じではない。提示された報道からは、当時の投資計画が最終的に成立したかどうかも、映画の内容に中国側が介入したかどうかも確認できない。

それでも、歴史歪曲批判の背景に外国資本の存在を疑う見方まで登場したことで、論争は新たな局面を迎えた。

制作会社「中国資本は一切入っていない」

こうした疑惑に対し、ハイブメディアコープは9月29日、改めて公式声明を発表した。

制作会社は、オンラインコミュニティや一部メディアで中国資本の流入をめぐる主張が広がっていることを受け、「投資過程で中国資本が流入した事実はまったくない」と明確に否定。

『暗殺者（たち）』は韓国国内の制作陣と創作者が主導し、国内資本によって独立して企画・制作した作品だと説明した。

また、作品に対する批判や多様な意見は尊重するとしながらも、投資や制作資金については客観的に確認できる事実だとして、事実と異なる情報が広がらないよう求めている。

28日には歴史歪曲批判への反論、29日には中国資本疑惑への否定声明。制作側は2日続けて、映画の内容と資金源という異なる問題について公式声明を出すことになった。

映画を絶賛したイ・ヨンエにも飛び火

騒動は、作品を推薦した俳優にまで及んでいる。

女優イ・ヨンエは9月21日のVIP試写会に出席し、映画について「スリリングで感動的に鑑賞した。ホ・ジノ監督、最高！」と好意的な推薦文を寄せていた。

ところが、公開後に歴史歪曲論争が広がると、その推薦文が改めて注目され、イ・ヨンエ本人のSNSにも批判コメントが寄せられたと報じられた。作品を見て感想を述べたことまで、論争の対象となった形だ。

一方、映画の興行は好調だ。

韓国映画振興委員会の集計によると、9月27日までの累計観客数は約156万6000人。秋夕（チュソク）連休の24～27日には約140万人を動員し、週末の興行ランキングで首位を記録した。

歴史の描き方をめぐる批判から始まり、監督らの告発、中国資本による介入疑惑、さらには作品を推薦した俳優への批判にまで広がった今回の騒動。

制作会社は歴史歪曲の意図と中国資本の関与をいずれも否定しているが、スクリーンの外での論争は収まっていない。

大ヒット映画が投げかけた歴史への問いは、いつしか作品そのものを超え、韓国社会の政治的対立や外国資本への疑念まで映し出すことになった。

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