「7年目の再契約」を心配できるだけ幸せ？　K-POPアイドルの平均活動期間、わずか“4年”という研究結果

K-POPアイドルのファンにとって、最も気になる話題の一つが「再契約」だろう。

デビューから7年が近づくと、メンバー全員が契約を更新するのか、グループは存続するのかと、ファンは気をもむことになる。

ところが、そんな心配ができること自体、実は幸せなのかもしれない。

過去30年間にデビューしたK-POPアイドル1159組を分析した研究で、グループの平均観察活動期間がわずか「4年」だったことが明らかになった。

「魔の7年」の本当の意味

K-POP界には、以前から「魔の7年」という言葉がある。

韓国では芸能事務所とアーティストが結ぶ専属契約について、標準契約書で「原則7年以内」という期間が定められている。そのため、契約開始から7年前後が契約更新の大きな節目になりやすい。

再契約が成立すれば、グループは引き続き活動する道が開ける。一方、メンバーの一部が契約を更新しなかったり、全員が別々の道を歩んだりするケースもある。

もっとも、事務所を離れてもグループ活動を続ける例はあり、再契約しなかったからといって必ず解散するわけではない。

それでも、ファンにとって7年が特別な意味を持つことに変わりはない。推しのグループがこれからも一緒に活動してくれるのか。契約更新のニュースが出るたびに、ファンの間で期待と不安が交錯する。

しかし、今回明らかになった研究結果を見ると、少し違った景色が見えてくる。

11月9日、韓国の誠信（ソンシン）女子大学文化産業芸術学科のキム・ジョンソプ教授は、1996年から2025年までにデビューしたK-POPアイドルグループ1159組を分析した研究結果を発表した。

それによると、グループ全体の平均観察活動期間は4.0年だった。さらに、事務所の規模別に見ると、大手事務所出身グループは7.4年だったのに対し、中小事務所出身グループは3.6年と、ほぼ半分だった。

つまり、大手出身グループの平均は「魔の7年」を超えている一方、中小出身グループの平均は、その半分程度にとどまっているのだ。

ただし、これらの数字は活動中のグループも含めて算出された「平均観察活動期間」だ。すべてのグループが平均4年で解散したという意味ではない。

それでも、「7年の壁」を当たり前のように語るK-POP界にとって、考えさせられる数字ではないだろうか。

実は「3年」が分岐点？

さらに興味深いのは、グループが活動を続けられる確率だ。

今回の研究では、デビューから一定期間が経過した時点で、グループが活動を続けている確率も推計している。

その結果、デビュー3年後の活動継続確率は、大手事務所出身グループが77.0％だったのに対し、中小事務所出身グループは42.2％にとどまった。さらに5年後には、大手が65.2％、中小は28.7％。10年後には、それぞれ49.8％と13.2％にまで低下する。

実は、今回調査された1159組のうち、1042組、実に89.9％が中小事務所からデビューしていた。

つまり、K-POPアイドルの大多数を占める中小事務所出身グループでは、7年目を迎えるずっと前から、活動を続けることが厳しくなっている。

これまでK-POPファンは「魔の7年」を恐れてきたが、その手前には、いわば「3年の壁」とでも呼べる難関が存在するのかもしれない。

事務所の規模による違いは、音楽活動の成果にも表れている。

単一アルバムで100万枚以上を売り上げる、いわゆるミリオンセラーを達成したグループの割合は、大手事務所出身が20.5％だったのに対し、中小事務所出身はわずか0.7％。約30倍もの格差があった。

もちろん、大手事務所が資金力や宣伝力、海外展開などで有利なのは、ある意味当然だろう。ただ、今回の数字が示しているのは、単なる成功率の違いだけではない。

デビュー後も活動を続け、次のアルバムを出し、ファンを増やしていく。その積み重ね自体が、決して簡単ではないということだ。

再契約を悩める幸せ

考えてみれば、デビュー7年目に再契約が話題になるグループは、少なくともそこまで活動を続けてきたということだ。

何度もカムバックし、コンサートを開催し、ファンとの思い出を積み重ねてきた。その年月があるからこそ、契約更新をめぐるニュースが大きな関心を集める。もちろん、再契約の問題に直面するファンの不安は本物だ。長年応援してきたグループの未来がわからなくなるのだから、簡単に割り切れるものではないだろう。

しかし、その一方には、再契約を心配するほど長く活動を続けることすら難しいグループが数多く存在する。

そもそも、なぜこれほどの差が生まれるのだろうか。

今回の研究を行ったキム教授は、中小事務所への支援について、「単なるデビューや制作費の支援にとどまらず、市場参入から成長、投資資金の回収、再投資、長期活動へとつながる成長基盤の構築に重点を置かなければならない」と強調した。

実際、今回の研究では、知的財産権（IP）の確保と連動した投資支援、共同制作・流通網の整備、海外マーケティング、アーティストの健康や安全、福利厚生の充実などが必要な対策として挙げられた。

新人グループを次々とデビューさせるだけでなく、デビュー後も活動を続けられる環境を整えることが重要だというわけだ。

もっとも、今回の研究だけで、活動期間の差がすべて事務所の規模によって生じたと断定できるわけではない。デビューした時代や市場環境の違いなども考慮する必要がある。それでも、K-POP界を見つめる視点を少し変えてくれる研究であることは確かだろう。

これまで「魔の7年」は、グループの存続を脅かす大きな壁として語られてきた。しかし、その壁にたどり着くこと自体が、すでに一つの成果なのかもしれない。

今回の研究が浮かび上がらせたのは、「魔の7年」にたどり着くことさえ容易ではないという、K-POP界の現実だった。

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