絶望的というほかない状況だ。
日本代表を約8年間にわたって率いた森保一監督が、11月17日のパラグアイ戦を最後に退任した。
ラストマッチこそ白星で飾ることはできなかったが、歴代最多となる113試合を指揮し、77勝17分け19敗という成績を残した。
選手やファンから惜しまれながら一つの時代に幕を下ろした森保ジャパン。日本サッカーが新たなステージへと歩みを進めようとする一方で、隣国の韓国サッカーは泥沼から抜け出せずにいる。
2026年は、韓国サッカーの黒歴史として刻まれる1年となった。
まず、北中米ワールドカップを前に韓国サッカー協会(KFA)のチョン・モンギュ前会長が辞任を発表し、混乱が広がった。大会もグループステージ敗退という大失敗に終わった。その後、自身の就任過程で明らかになったKFAの運営上の不手際により、任期中を通じて批判を浴び続けたホン・ミョンボ前監督は、不名誉な退任を余儀なくされた。

また、ワールドカップに向けた準備の過程で、一部メディア関係者によるソン・フンミンへの“陰口”が引き金となり、代表チームの雰囲気が悪化したことも前代未聞の出来事だった。大会に集中するうえでの妨げとなったばかりか、代表チーム内の対立に火をつけてしまった。

この問題は指揮官の交代後も解決されず、9~10月の国際Aマッチを経て、チームの中核を担う1996年生まれの選手の引退騒動にまで発展したほどだ。
ワールドカップでの失敗の余波は、韓国サッカーをさらに深い泥沼へと引きずり込んだ。ホン前監督は国会の聴聞会に出席したが、ある国会議員からは「なぜ負けたのですか?」というあきれた質問が飛び出し、傷口を広げることとなった。
政府の介入もあり、韓国サッカーはいまだに進むべき道を見失っている。李在明(イ・ジェミョン)大統領のSNS投稿に端を発した批判は、「Kサッカー革新委員会」の発足につながった。韓国サッカー界のレジェンドであるパク・チソン委員長の主導で、KFA会長選の選挙人団を2万人に拡大するという無理な決定が下された。
しかし、この案には結局、国際サッカー連盟(FIFA)から待ったがかかり、白紙撤回を余儀なくされる状況にある。

政府も委員会も、そして委員長までもが沈黙を貫くなか、12月の実施を目指していた会長選は延期に。今後、選挙方式がどのように見直されるのかも不透明だ。
選挙人団の規模を大幅に縮小しなければならない可能性が高く、最悪の場合、FIFAから制裁を科されることもあり得る。改革そのものに着手できなくなる恐れさえある。会長の座が空席となってすでに半年が経過したが、今後も数カ月は不在の状態が続く見通しだ。
会長選の延期に伴い、韓国サッカーの柱となるA代表の監督人事も先行き不透明となっている。かつてバルセロナやスペイン代表にも携わったロベルト・モレノ暫定監督は期待を下回るパフォーマンスを見せたが、政府主導で改定された代表監督の選任方式を考慮すると、より優れた指導者を招聘できる保証もない。非常識な公募手続きを再び経なければならないからだ。
森保監督の後任に大岩剛監督が決まり、2030年ワールドカップに向けて新体制への移行を進める日本とは、あまりにも対照的な状況だ。
KFAやチョン前会長、ホン前監督ら主要人物の失策が根本的な原因ではあるものの、外部、とりわけ政府の過度な介入が、韓国サッカーを終わりの見えない転落へと追い込んでいる。


