実刑判決を受けた翌日に、TikTokでライブ配信を強行した。
元ジャングルポケットの斉藤慎二被告の言動が、大きな議論を呼んでいる。
斉藤被告は11月16日、不同意性交等罪などで懲役4年の実刑判決を言い渡された。判決を不服として即日控訴したが、翌17日にはTikTokでライブ配信を実施。視聴者数は一時2万人近くに達し、有料ギフト(投げ銭)が殺到したと伝えられている。
判決直後の配信には批判の声も寄せられたが、その一方で、斉藤被告を支持する視聴者からの支援も集まった。
テレビから遠ざかった芸能人が、TikTokという新たな舞台で注目を浴びる。そんな現象は、韓国でも起きている。
物議のスターが次々とTikTokへ
性的暴行の疑いで有罪判決を受けた俳優カン・ジファンが、TikTokのライブ配信に登場したのだ。

11月19日、オンラインコミュニティでは、カン・ジファンがTikTokでライブ配信を行う姿が拡散された。公開された写真のなかで、カン・ジファンは編み物をしながら視聴者と会話を交わし、「会いたかった」とあいさつもした。
この日のライブ配信には約700人が接続したと伝えられている。カン・ジファンが人々の前に姿を見せたのは、2019年の性的暴行事件以来、約7年ぶりだ。
これに先立ち、カン・ジファンは2019年、外部スタッフの女性2人に対する性的暴行および強制わいせつの容疑で裁判にかけられた。その後、懲役2年6カ月、執行猶予3年の判決を受け、事実上、芸能活動を中断した。そんな彼が、TikTokのライブ配信を通じて再び視聴者との交流に乗り出したのだ。
最近、TikTokで姿が確認されたかつてのスターは、カン・ジファンだけではない。
グループUN出身のキム・ジョンフンもTikTokのライブ配信に登場。過去の飲酒運転や私生活をめぐる騒動によって韓国国内での活動が減っていた彼は、日本のファンをはじめとする海外の視聴者たちと近況を語り合っている。

NRG出身のイ・ソンジンも同様だ。過去に賭博や飲酒運転などで物議を醸した彼は、結婚して家庭を築いた近況を伝えるとともに、TikTokのライブ配信を通じてファンと交流している。
Block Bのパク・キョンも、学校でのいじめをめぐる騒動の後、TikTokで海外ファンと交流する姿が確認された。
また、俳優チャン・ドンジュは、TikTokのライブ配信を新たな活動の場にした事例だ。数十億ウォン(数億円)規模の借金を抱えていることを告白し、俳優活動を暫定的に中断していた彼は、ライブ配信コンテンツを手がける企業と専属契約を締結した。あるライブ配信では、約2000万ウォン(約240万円)の支援額を記録したと伝えられ、話題を集めた。
チャン・ドンジュは『OSEN』に対し、残っている借金をすべて返済することが最優先だとしながらも、責任を果たした後に機会が与えられれば、俳優として復帰したいという意向を明らかにしたことがある。

俳優ソンフンも、TikTokや個人のYouTubeチャンネルを通じて活動の幅を広げている。過去にバラエティ番組での態度をめぐる騒動で謝罪した彼は、ライブ配信やショート動画を公開し、ファンと直接交流している。
アカウント一つで“活動”が可能に
もちろん、彼らの状況をすべて同列に扱うことはできない。
犯罪によって有罪判決を受けたケースから、私生活をめぐる騒動、番組での態度に対する批判、経済的な困難まで、活動に空白が生じた理由も、その責任の重さもそれぞれ異なる。
それでも共通点はある。テレビ局の番組や作品への出演を待たなくても、自分のアカウント一つで国内外の視聴者と直接交流できるという点だ。
特にTikTokライブは、リアルタイムでの交流だけでなく、視聴者からの支援によって収益を得ることも可能なプラットフォームだ。従来の芸能活動が難しくなった芸能人たちにとって、新たな機会となり得る理由でもある。

ただし、ライブ配信で集まった高額な支援額が、そのまま出演者の実際の収益になるわけではない。プラットフォームの手数料や税金なども考慮する必要があるため、一部の事例だけをもって巨額の収益が得られると一般化することは難しい。
さらに、TikTokで再び活動を始めたからといって、過去の騒動に対する世間の評価まで変わるわけではない。特に犯罪で有罪判決を受けた芸能人の場合、活動再開を見つめる視線は分かれざるを得ない。
かつてテレビの前の視聴者に愛されたスターたちが、今ではスマートフォンの画面を通じたライブ配信でファンと交流している。ある人にとっては海外ファンとの交流窓口であり、ある人にとっては生計を立てるための新たな仕事場、そして復帰の可能性を探る舞台でもある。
そこにカン・ジファンまで加わったことで、さらに注目されるようになった韓国芸能人たちのTikTok進出。斉藤被告の例にも、共通する部分があるだろう。
テレビ業界の壁を越えて新たな活動の道が開かれつつあるなか、過去の騒動に対する責任をどう果たし、世間の信頼をどう回復するかは、依然として別の課題として残っている。
(記事提供=OSEN)
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