CIOの85%が事業成果を示す圧力の高まりを実感、64%が次世代投資に期待未達――テクノロジーROIを高めるには【A.T. カーニー】 - PR TIMES|RBB TODAY

CIOの85%が事業成果を示す圧力の高まりを実感、64%が次世代投資に期待未達――テクノロジーROIを高めるには【A.T. カーニー】

Kearney支援企業でIT生産性10~25%向上、テクノロジーコスト最大40%削減

A.T. カーニー株式会社(東京都港区、日本代表:針ヶ谷 武文)は、論考『テクノロジーROIを最大化する――価値創出へのロードマップ』(英題:Road map to best-in-class technology ROI)を発表しました。
本論考では、テクノロジー投資を単なるコストではなく、企業価値を生み出す戦略的な投資ポートフォリオとして捉え、評価、価値獲得、持続的なガバナンスを一体で運営するアプローチを提示しています。本論考が示す最近の調査によると、CIOの85%が、テクノロジー投資による具体的なビジネスインパクトを示すことへの圧力が高まっていると回答しています。一方、64%は、次世代テクノロジーへの投資が期待した成果を上げていないと回答しました。Kearneyが支援を行った先進企業では、IT生産性の10~25%向上、テクノロジーコストの最大40%削減といった成果が示されています。


CIOの85%が成果を示す圧力の高まりを実感、64%は次世代投資が期待未達
AI、クラウドネイティブ基盤、インテリジェントオートメーションへの期待が高まる一方、レガシーシステム、分断されたアーキテクチャ、増大するコストが企業の俊敏性と価値実現を制約しています。2025年までに世界のテクノロジー投資が5.6兆ユーロを超えると予測される中、経営陣が求めているのは、投資額や活動量そのものではなく、測定可能なリターンです。
本論考で示すテクノロジーROIは、従業員一人当たりの税引後純利益を、従業員一人当たりのテクノロジー運用費用およびデータ・アナリティクス投資との関係から評価する指標です。これにより、同業他社との比較や、投資の優先順位付け、支出配分の見直しを、企業価値とのつながりを踏まえて行うことができます。





5週間でROIを診断し、12~16週間の施策で価値を獲得
KearneyのテクノロジーROIアプローチは、「評価」「価値獲得」「持続」の3段階で構成されます。まず、5週間の診断を通じて、現在のROI、同業他社との比較、価値の漏出、優先度の高いクイックウィンを明らかにします。続いて、12~16週間のモジュール型ワークストリームを設計し、人材モデル、テクノロジーランドスケープ、オペレーティングモデル、パートナーエコシステムに関する施策を実行します。さらに、バリューアシュアランスオフィス、スマートPMO、部門横断型のガバナンスを通じて、獲得した価値の維持と継続的な改善を図ります。





IT生産性を10~25%向上、テクノロジーコストを最大40%削減
本論考では、Kearneyが支援を行った先進企業における典型的な成果として、人材配置の再設計や重複業務の排除によるIT生産性の10~25%向上、アーキテクチャの簡素化、ベンダー統合、調達の最適化によるテクノロジーコストの最大40%削減を挙げています。また、将来の変化に対応できる価値創出型のIT機能を、12~24カ月で構築できる可能性を示しています。こうした成果を持続させるためには、リアルタイムでROIを把握するダッシュボード、事業上の優先事項と整合したオペレーティングモデル、戦略的成果に結び付くガバナンスを整備することが重要です。





- 論考について
論考名:『テクノロジーROIを最大化する――価値創出へのロードマップ』(英題:Road map to best-in-class technology ROI)
URL:https://www.jp.kearney.com/issue-papers-perspectives/road-map-to-best-in-class-technology-roi


- 監修者
大塩 崇 シニアパートナー
早稲田大学理工学研究科卒。NTTデータ、米系戦略コンサルティングファームを経て、A.T. カーニーに入社。ハイテク、通信・ICT、エレクトロニクス、商社を中心に、シナリオプラニング、新規事業構築、Go-to-market、事業ポートフォリオの再構築、中長期経営計画、M&A戦略、収益改善、オペレーション改革などのコンサルティングに従事。


川崎 健史 パートナー
東京大学理学部卒、Duke University, Fuqua School of Business (MBA) 修了。NTT東日本、米系戦略コンサルティングファーム、Big4コンサルティング部門等を経て、A.T. カーニーに入社。日系及び東南アジアの通信・ハイテク企業を中心に、中期経営計画・グローバル経営マネジメント・テクノロジー戦略・事業モデル変革・業務パフォーマンス変革等の幅広いCXOアジェンダに従事。近年では、戦略コンセプトの立案から実行サポートまで一貫したデジタルトランスフォーメーションのサポートも数多く手掛ける。


長内 正一 パートナー
東京オフィスの戦略オペレーションプラクティスのコアメンバー。ICT企業、金融機関、製造業などのクライアント企業のトランスフォーメーションを中心に支援



A.T. カーニーについて
A.T. カーニー(グローバル・ブランド名:Kearney)は、100年にわたり世界有数の経営コンサルティングファームとして、Fortune Global 500企業の4分の3以上をはじめ、世界各国の政府機関に信頼されるパートナーであり続けてきました。世界40カ国以上に拠点を展開し、私たちの最大の強みは「人」にあります。インパクト・ファーストを掲げ、独創的な発想と実行力をもって、顧客企業が直面する最も困難な課題に挑み、変革の実現をともに推進します。日本には1972年に進出し、あらゆる主要産業のリーディングカンパニーに対し、戦略策定から変革の実行まで一貫した支援を提供しています。
https://www.jp.kearney.com/

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