2009年の国内ストレージソリューション市場、2年連続マイナス成長の見込み〜 IDC調べ

　IDC Japanは24日、国内ストレージソリューション市場（ハードウェア、ソフトウェア、サービス）の2009年の見込みと2013年までの予測を発表した。

　IDCが発行したレポート「2009年　国内ストレージソリューション市場ベンダー競合分析」（J9440105、46ページ／630,000円）にその詳細が報告されているとのこと。同レポートは、国内ストレージソリューション市場の2005年〜2008年の売上実績調査と2013年までの予測を行ったものとなっている。これによると、2009年の国内ストレージソリューション売上額は、前年比4.5％減の6,079億1,300万円と、2年連続のマイナス成長となる見込み。また2008年〜2013年の国内ストレージソリューション売上額の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は1.2％の予測となっている。

　2008年の国内ストレージソリューション市場は、ITバブル崩壊後5年ぶりにマイナス成長（前年比1.0％減）となった。2009年も、2008年に引き続き前年比マイナス成長（同4.5％減）となり、2008年よりも減少幅が大きくなる見込みとのこと。マイナス成長の大きな要因は、ハードウェア売上額の減少だという。サーバー出荷の低迷や、案件の小型化や延期、凍結など、2008年下半期からのIT投資抑制の影響は引き続き大きく、2009年はすべてのハードウェアで前年比マイナス成長となる見込みだ。また2008年上半期のメインフレーム・ディスクストレージシステムの特需の反動も、ハードウェアのマイナス成長の要因と考えられるとしている。

　一方で、国内ストレージソリューション市場は、2010年後半から2011年にかけて本格的に回復するものと予測された。ただし、経済減退による2008年〜2009年の投資抑制の影響は大きく、2008年の売上規模に回復するのは2011年以降になるとのこと。IDC Japanストレージシステムズマーケットアナリストの高松亜由智氏は「国内では、一時的なコスト削減を目的として、古いシステムを延命して人力でまかなおうとする傾向や、初期投資をなるべく伴わない安価でローテクノロジーの製品を選択する傾向が強くなっている。国内ストレージベンダーは、ユーザー企業に対して効果的な提案を行い、適切なインフラ改善のサイクルに戻す支援を行わねばならない」とのコメントを寄せている。

　またIDCでは、2008年〜2013年の国内ストレージソリューション市場のCAGRを1.2％と予測した。セグメントごとのCAGRは、ハードウェアのマイナス1.3％に対して、サービスは3.8％、ソフトウェアは4.2％とのこと。ソフトウェア売上やサービス売上の構成比は徐々に高まり、2012年にはソフトウェア／サービス売上の合計がハードウェア売上を上回るとも予測している。世界市場では、2003年以前にこの逆転は起きているが、同レポートでは、日本市場も徐々にハードウェア主体からソフトウェア／サービスも含めたソリューションとしてのビジネス展開が進展し、世界市場のトレンドに近づいていくものと結論づけている。